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「韓国のコンビニは日本のコンビニを超えた」と韓国メディア、ネット「そもそも日本のコンビニをパクってきたのに」

1: 昆虫図鑑 ★ 2024/06/15(土) 16:29:25.95 ID:sbU7HbHY
2024年6月11日、韓国・朝鮮日報は「韓国のコンビニエンスストアはかつて日本のコンビニをベンチマーキングしてきたが、『K-コンビニは日本のコンビニを超えた』と評価する声が上がっている」と伝えた。

記事は「コンビニ発祥の地は米国だが、日本には1974年にセブンイレブン1号店が誕生し『日本化』に成功した。韓国に初めてコンビニができたのは、日本より遅れること15年、1989年のことで、24時間営業、おにぎりの販売、ATMの設置など、日本のコンビニの成功要素がそのまま持ち込まれた。以来、韓国のコンビニは日本をベンチマーキングしてきた。しかし、最近はコンビニ業界関係者が『とにかく日本のまねをすれば成功するという時代は終わった』と口をそろえている」と説明している。

日本国内のコンビニ店舗数は2022年6月(5万5887店)がピークで、その後は減少を続けている。一方、韓国は18年には3万8451店だったのが昨年は5万5580店と、増加を続けている。韓国のコンビニGS25の関係者は「商品企画担当者の日本出張はすっかり減り、最近は韓国内をすみずみまで回って味の名店を探したり、YouTubeやSNSで最新のトレンドをリサーチしたりすることが主な業務だ」と話したという。

韓国のコンビニが日本のコンビニを超えたと評される秘訣(ひけつ)は「新商品と販売イベントを次々と繰り出す企画力」だと記事は指摘。GS25では年間1000点を超える新商品を出しており、「これが可能なのは韓国ならではの瞬発力のおかげ」だと評している。世界最高のITインフラを基にした配達サービス、モバイルアプリサービスなども早くから導入し、革新スピードで日本に大きく差を付けた。また、日本のコンビニはイートインスペースがない店舗が多かったが、韓国をベンチマーキングしてカフェのような店舗を導入するようになったとしている。

CU関係者は「日本のコンビニが商品を買ってすぐ出ていく場所だとしたら、韓国のコンビニは長時間滞在して食事をしたり休憩していけるスペースであることも大きな違いだ」と指摘する。またセブンイレブン関係者によると、「コンビニにテーブルを置く戦略が顧客の滞在時間を延ばし、売り上げにも貢献している。日本がこれをまねするようになった」という。

さらに、韓国のコンビニは海外進出にも積極的だ。GS25はベトナム、モンゴルなどに562店舗、CUはモンゴル、マレーシア、カザフスタンなどに543店舗を展開している。後発のEマート24はマレーシアに52店舗を構えており、今月、カンボジアに1号店をオープンする。

早くから東南アジアに進出している日本のコンビニも、国内が飽和状態となり、海外進出に力を入れている。セブン&アイホールディングスとローソンは2036年までの3年間でアジア・オセアニアに1万点以上増やす計画を明らかにしている。コンビニ関係者は「今後、コンビニ日韓戦はさらに激しくなるだろう」と話している。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「この記事を書いた記者は日本のコンビニに行ったことがないの?」「日本のコンビニに行ったことがある人には分かる。そもそもゲームにならないということが」「日本のコンビニに行くと、韓国のコンビニのレベルがどんなに低いか思い知る」「コンビニ目当てで日本旅行をする人も多いというのに。韓国とは比べものにならないよ」「そもそも日本のコンビニをパクってきたのに」「恥ずかしい記事だね」「世界で唯一、日本を軽視している国=韓国の左派」などのコメントが殺到している。

また、「人口1億人以上の日本と、店舗数が変わらないの?。韓国のコンビニはもうからないね」「日本の国土は韓国の2倍だよ。韓国には本当にコンビニが多いんだな」といった声も見られた。(翻訳・編集/麻江)

https://www.recordchina.co.jp/b935139-s39-c30-d0195.html

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韓国メディアは卑劣にも完黙。文在寅が「レーダー照射の事実を隠蔽しろ」と指示――反論しないのか

1: 昆虫図鑑 ★ 2024/06/15(土) 08:30:51.02 ID:sbU7HbHY
2024年06月14日、韓国当局がウソをついてきたこと、事実を隠蔽しようと文在寅大統領が指示した――と日本の『産経新聞』が報じました。

いわゆる「レーダー照射事件」です。

2018年12月20日(木)、韓国海軍艦艇が、日本の自衛隊機P-1にレーダー照準を合わせてロックオン(TIR-180火器管制レーダーによる)。

軍事上ロックオンは「発砲」と同意です。この時点で韓国は日本に対して完全な敵対行為を取ったことになります。戦争の火蓋を切る行為に他ならないからです。

しかし、韓国の国防部はロックオンの事実を否定。言を左右にして現在に至ります。

『産経新聞』によれば、文在寅政権下で大統領府まで報告が入ったものの、文在寅が事実の隠蔽を指示。これによって国防部は後に引けなくなり、レーダー照射などしていないとウソをつき続けた――というのです。

韓国によるロックオン事態が起こり得ることは、本件の前段階から分かっていました。

ネットに上がった『産経新聞』同記事のタイムタンプは「2024/6/14 01:00」です。

ところが、韓国メディアは本件をガン無視しています。

普通なら、日本の極右新聞『産経新聞』がこんなことを書いている――として、後追い記事を出しそうなものですが、2024年06月15日、00:34現在、保守寄り『朝鮮日報』『中央日報』『東亜日報』はもとより、極左新聞『ハンギョレ』も記事を出していません。

『NEWSIS』『毎日経済』『ソウル経済』『ヘラルド経済』『聯合ニュース』『京郷新聞』『韓国経済』『月刊朝鮮』……全部だんまりを決め込んでいます。『産経新聞』の記事は有料記事ですが、読むためのお金もないのでしょうか。

自分たちがウソをつき(メディアが加担しました)、文在寅の隠蔽工作を知っていながら放置したことを認めて恥をかきたくない、だから黙り込んでいる――としか判断できません。

こういうのこそを「報道しない自由」というのです。

もし「真実を知らせる」というメディアの使命に忠実であるのなら、『産経新聞』の報道にリアクションを取るべきでしょう。

「韓国人はウソつきです」――そういわざるを得ません。

国のTopである大統領が事実を認めず、ウソを突き通せと指示、それに従ったのですから。韓国メディアもウソだと分かっていながら加担しました。ウソつきの二乗です。

ウソだとばれても、隠蔽工作を行ったことがばれても、それを認める勇気がありません。真正のうそつきであることの証明です。「ウソをついてすみませんでした」と謝罪もしません。

朝鮮時代に、半島を訪れた外国人(日本人含む)が「朝鮮人はうそつきである」と指摘していますが、それは現在も続いてるのです。日本人は「韓国人と分かり合える」などという幻想を捨てるべきです。

https://money1.jp/archives/129150

*関連記事
韓国は中露より「日本を主敵」と考えている。「レーダー照射」には大統領府の指示が関与していた
https://money1.jp/archives/87202

*関連スレ
韓国レーダー照射事件、韓国の軍人らが新証言「文在寅大統領が隠蔽を指示した」 ★2 [6/15] [ばーど★]
https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1718403683/

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【韓国】教授「中国人の韓国への劣等感が激しくなっている」

1: @動物園φ ★ 警備員[Lv.0][新芽] 2024/06/14(金) 14:48:01.33 ID:+8RYF4I5
? 中央日報/中央日報日本語版2024.06.14 08:28

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11日、あるオンラインコミュニティーには「韓国vs中国サッカーに関連して中国インターネットで流行中という写真」と題して数枚の写真が掲載された。

公開された写真には、孫興?がけがをして車椅子に座り、マネージャーのサポートを受けている姿があった。別の写真では中国の選手が車椅子に座っている孫興?に果物が入ったバスケットを渡している。

また別の写真には車椅子4台にそれぞれゴミ袋とみられるものが置かれていて、中国語で金?哉(キム・ミンジェ)、孫興?、黄喜燦(ファン・ヒチャン)、李康仁(イ・ガンイン)の名前が書いている。

作成者Aは「(中国ネットユーザーが)孫興?をはじめ欧州組選手に深いタックルで足を折ろうと話している」と説明した。韓国と中国のワールドカップ(W杯)アジア2次予選試合後、試合で足を折るべきだとして怒りを表出しているという。

こうした合成写真は、孫興?が試合中に両手の指で「3-0」として見せたことに対する反応と解釈される。11日にソウルワールドカップ(W杯)競技場で行われた中国との北中米W杯アジア2次予選C組最終戦の途中、孫興?が倒れると中国の観客は一斉に揶揄した。

それを見ていた孫興?はニヤッと笑った後、両手の指で「3-0」と示した。昨年11月に中国深センで行われた両国の2次予選の結果(韓国が3-0勝利)を再現するという意志の表現だ。

この日の試合は1-0で韓国が勝利した。この場面は中国現地でも話題になり、当時、中国ソーシャルメディアの「微博(ウェイボー)」の検索順位では「孫興?が挑発した」が上位に浮上した。

中国戦の直後のインタビューで孫興?は「(中国ファンから)揶揄されるような行動はしていない。我々のホーム競技場でこうした行動は韓国ファンを無視するものと考え、何かを見せたかった」と語った。

こうした合成写真に対して韓国ネットユーザーは「中国選手同士でタックルをすればよい」「審判が適切に警告カードで出したのが幸いだ。それがなければ実際にやっていたはず」などの反応を見せた。

https://japanese.joins.com/JArticle/319880


これと関連してソ・ギョンドク聖信女子大学教授は「これは度を越えていて現在中国内の『嫌韓』がどれほど深刻なのかを示す事例だ」と明らかにした。

ソ教授は「韓国の多くの代表選手がヨーロッパの舞台で世界の人々に注目を浴びると、中国人の劣等感がより激しくなっている」とし「これらの中華思想は両国関係だけ悪化させるだけなので必ず自重しなければならないだろう」と一喝した。

https://n-news-naver-com.translate.goog/article/052/0002048169?ntype=RANKING&_x_tr_sl=auto&_x_tr_tl=ja&_x_tr_hl=ja

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【中央日報】「カナダ外してでも韓国入れろ」…拡大する「韓国G7追加」議論

1: 昆虫図鑑 ★ 2024/06/14(金) 11:07:47.28 ID:kbibkVWC
韓国のG7(主要7カ国)加入議論が拡散している。G7は中国やロシアをはじめ、北朝鮮・イランなどが急激にブロック化して国連など多くの国際機構が無力化している状況で事実上唯一国際秩序に対する方向性を提示している多国間協議体と評価されている。

米戦略国際問題研究所(CSIS)は12日(現地時間)に公開した報告書で「G7を韓国とオーストラリアを含んだG9に拡大するべき」と提言した。両国を追加したG9体制への拡大を提案した理由は、G7の影響力の弱まりと欧州に偏重された現体制の限界と関連がある。

G7加盟国は米国・英国・ドイツ・フランス・日本・イタリア・カナダなど7カ国だ。1975年にカナダ(1976年加入)を除くG6でスタートしたこれらの国内総生産(GDP)は全世界の60%を占めた。先進国首脳の年次会議は言葉どおり「ゲームのルール」になった。しかしG7のGDP占有率は1992年66.9%にピークを迎えた後、43.4%に減少した。1970年代に3%だった中国のGDP占有率が18%に急増したためだ。

このため中国と競っている米国は未来の経済・安全保障を左右するAI(人工知能)と最先端半導体技術を保有した韓国や台湾などアジアのパートナーが切実になったが、G7は依然と1970年代経済の中心だった欧州に集中している。欧州の強い影響で欧州委員会委員長(1977年)と欧州理事会議長(2010年)まで準会員国として参加し、現在G7の加盟国9カ国中6カ国を欧州が占めている。

CSISはこれに対して「G7でアジアを代表する国はひとつ(日本)だけで開発途上国の声も排除されている」とし「このような構造ではグローバルガバナンスを先導できない」と指摘した。

特に韓国については「新興技術サプライチェーンを保護するために重要な役割を果たしている」とし「一部G7加盟国よりも優秀な成果を示している」と強調した。CSISは引き続き韓国とオーストラリアの新規加盟国加入のために2席を占めるEU関連機構の会員資格を統合するよう提案した。従来の欧州国の一部を排除できないなら、EUが「席」一つを空けろという論理だ。

G7に韓国を追加しようという議論が大統領選挙を控えた米国で超党派的に出てきていることも注目すべき点に挙げられる。韓国のG7加入議論は2020年5月当時トランプ米国大統領が韓国をはじめとするオーストラリア、インド、ロシアなど4カ国を追加したG11体制への転換に言及して始まった。しかし関連議論はバイデン政府に入って事実上中断され、昨年広島サミットを控えて韓国の追加の可能性が提起された時でさえ、国務省は「加盟国の変化に関連する議論は分からない」といって線を引いた。

その後、昨年11月バイデン大統領の最側近ロン・クレイン氏(前大統領首席補佐官)がカーネギー国際平和財団に送った寄稿文で「中国の挑戦を考慮する時、アジア太平洋国家のうち韓国とオーストラリアをG9として追加することが妥当だ」として関連議論を再点火した。トランプ再執権時、大統領補佐官候補に挙げられているエルブリッジ・コルビー氏(前国防総省戦略・戦力開発担当副次官補)も中央日報のインタビューで「アジアが(米国安全保障戦略の)核心なので(欧州加盟国を)アジア国家に変える必要がある」とし「(欧州説得のために)必要な場合、カナダを外して韓国を加盟国に入れることも支持する」と話した。

ある外交消息筋はこの日、「韓国のG7加入は先進国が作った規則に従う『ルールテイカー』から規則を作る『ルールメイカー』に変貌するという意味を持つ」とし「現在すべての加盟国が価値を共有する『類似の立場国』の参加を拡大しなければならないということで共感しているが、自国の利害のために立場が交錯している状態」と伝えた。

現在韓国のG7進出に反対する陣営は加盟国の増加で発言力が弱まることを懸念する欧州国家だ。欧州で韓国のG7加入に賛成しているのはEUを脱退した英国が唯一だ。アジア唯一の加盟国日本も「役割縮小」を懸念して韓国の参加を喜ばない雰囲気だ。このような雰囲気は最近G7首脳会議に韓国大統領を招待したかどうかにそのまま反映されている。

韓国はトランプ政府時だった2020年米国G7サミットに続いて2021年英国サミットにも公式招待された。昨年日本も韓国を招待したが、当時は日本の立場とは別に米国がかけた韓米日同盟強化ドライブを無視できなかった状況を勘案する必要がある。反面、2022年主催国のドイツと今年主催国のイタリアなど欧州国家2カ国は並んで韓国を招待対象から排除した。

続きはソースで

https://news.yahoo.co.jp/articles/f48ac0fc72e16ee381343b7c6684cfd6bd673653

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【朝日新聞】「朝鮮学校など外国人学校に無償化適用を」 署名6万筆を政府に提出

1: 右大臣・大ちゃん之弼 ★ Let it be です 2024/06/14(金) 01:00:42.45 ID:ftCZRLGr
 在日朝鮮人や日本の支援者らが13日、国会内で、朝鮮学校など外国人学校の子どもの「学ぶ権利の保障」を求める署名6万2194筆を文部科学省やこども家庭庁の担当職員に提出した。朝鮮学校への高校無償化制度の適用や地方自治体の補助金復活など、外国人学校への公的支援の拡大を求めた。

 高校無償化は2010年に導入されたが、民主党政権は朝鮮学校への適用を見送り、第2次安倍政権が「朝鮮総連と密接な関係があり、拉致問題の進展も見られず、国民の理解が得られない」などとして13年に対象から除外した。東京や大阪など5カ所の朝鮮学校生徒らが国を相手取り提訴したが、いずれも最高裁で敗訴が確定した。19年に始まった幼保無償化からも、朝鮮学校幼稚園など各種学校の外国人学校が除外されている。

 23年施行のこども基本法では、全ての子どもについて「基本的人権が保障され、差別的取り扱いを受けることがないようにする」との理念がうたわれている。朝鮮学校生の保護者を含む在日朝鮮人の女性団体や日本の支援グループは、政府が朝鮮学校など外国人学校を支援制度から排除しているのは「同法の理念からほど遠い、国による差別」と批判し、是正を求める署名を昨年11月から集めていた。

以下略(ソース先にて)

朝日新聞 2024年6月13日 19時48分
https://www.asahi.com/articles/ASS6F3FBYS6FUTIL036M.html

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