脱亜論

現代自動車グループのジェネシス・マグマ・レーシング（GMR）チームのハイパーカー「GMR－001」が重低音を響かせて
サーキットを疾走した。

#【写真】「韓半島の火山をデザイン」したジェネシスのレーシングカー



13日フランスの都市ルマンの「ラサルトサーキット」で「ルマン24」の本レースが幕を開けた。
ジェネシスの「GMR－001」#19は1周目で5位まで上がり力強い出発を告げた。車が目の前を通過する瞬間は刹那。
音は半拍子後に観覧席に押し寄せた。サーキットの振動が全身に伝わった。

ジェネシスはデビュー舞台で「韓国国家代表」の姿を惜しみなく発揮した。ルマン24時間レースは世界の耐久選手権大会シーズンの
核心ラウンドで、24時間に約14キロメートルのトラックを回り続け最も長い距離を走行したチームが優勝する。
ルマン24は極限の環境で自動車の新技術をテストすることができ、自動車業界の「技術五輪」と呼ばれる。
各国の自動車の技術力と自尊心がぶつかり合う国家対抗戦であり、ブランド価値と技術力を同時に立証でき数兆ウォンの費用がかかるが
自動車メーカーには「夢の舞台」だ。

ジェネシスが出場したハイパーカークラスにはアストンマーティン、BMW、フェラーリ、トヨタなど18チームが参加した。
プロトタイプが競うLMP2（19チーム）、量産車基盤のLMGT3（25チーム）まで合わせれば62チームがトラックで競争を繰り広げる。
ジェネシス・マグマは並みいる名車の中で一時4位まで上がり期待以上の善戦を見せた。
ー後略ー

全文はソースから
2026.06.15 10:32
https://japanese.joins.com/JArticle/350528
※関連記事
ルマン24時間耐久レース　トヨタが4年ぶり優勝　小林可夢偉ら
https://www.sankei.com/article/20260614-YKZBKQAK7JL2DMVH4LFCVXZ35Q/

「韓国と日本は、半導体・人工知能（AI）分野での協力を戦略的に強化する必要が生じている。一部のシステムを統合すればコストも下がり、戦略的な武器にもなり得る」

SKグループ会長で崔鍾賢（チェ・ジョンヒョン）学術院理事長を務める崔泰源（チェ・テウォン）氏は9日、急変する世界秩序の中で生き残るためには韓国と日本の経済連携が必要だと強調した。崔会長は「（AI・半導体などでの連携が実現すれば）どの国も我々に手出しできなくなる」とし、「経済安全保障の観点から見れば、システムや産業エコシステムが損なわれれば、世界に衝撃を与えることになるからだ」と説明した。

この日、東京の帝国ホテルで開かれた第31回「アジアの未来」特別フォーラム「韓日特別セッション」には、崔会長をはじめ両国の政財界の主要関係者が集まり、「強固な韓日関係を支える多角的な経済協力」をテーマに、韓日経済連携の実現策について議論した。今回の行事は、日本経済新聞（日経）が主催し、SKと崔鍾賢学術院が企画、中央日報がメディアパートナーとして参加した。

岸田文雄元首相と金振杓（キム・ジンピョ）前国会議長は基調講演で、韓日友好協力の重要性を強調した。岸田元首相は「私が首相に就任した2021年当時は、両国関係は首脳会談すら開けない非常に厳しい状況だった」とし、「しかし、二国間関係を安定させ、さらに共に時代を切り開いていくことが戦略的に重要だと考え、対話を重ねた。その結果、2023年の『シャトル外交』再開につながった」と自評した。

岸田元首相は続けて、「未来志向で安定した両国関係のためには、サプライチェーン、エネルギー、AIなどの分野で経済交流を強化しなければならない」とし、「両国が共通して抱える首都圏一極集中や高齢化といった社会問題を解決する上でも、両国協力は解決の糸口となり得る」と述べた。

続いて登壇した金前国会議長は、「ドナルド・トランプ米政権が再び発足して以降、同盟の意味と自由貿易秩序が根本的な試練に直面している」とし、「韓国と日本は人口減少と高齢化、エネルギー安全保障、半導体覇権といった課題に直面しているだけに、『どちらの側に立つのか』を問う前に、まず互いの手をしっかり握らなければならない」と応じた。

金民錫（キム・ミンソク）国務総理も映像による祝辞で、「政府は両国国民が協力の成果を実感できるよう最善を尽くす」と述べ、韓日特別セッションを契機に、両国協力を発展させていく意志を改めて示した。

一方、崔会長と住友化学顧問の十倉雅和氏、みずほ銀行頭取の加藤勝彦氏が参加した対談では、「複雑化する国際情勢の中で韓日が目指すべき方向性」をテーマに、さまざまな意見が交わされた。

崔会長は、▷エネルギー ▷AI ▷少子化対策を具体的な協力分野として提示した。その上で、社会の各分野で自発的に進んでいる韓日協力が、規制や標準の違い、短期的な政治情勢や不確実性などの外部要因によって揺らがないよう、両国政府が多様な協力議題を一つに集約する「ビッグテント（Big Tent）」型の常設プラットフォームを構築しようと提案した。

十倉顧問は、「両国共通の課題であるエネルギー自給率の問題を解決するため、小型モジュール炉（SMR）など次世代革新原子力発電の開発で協力すべきだ」と応じた。加藤頭取も、AIデータセンター、半導体、液化天然ガス（LNG）などにおける両国企業の協力を例に挙げ、「実務的な協力をさらに発展させ、韓日経済連携を具体化しよう」と提案した。

6/10(水) 6:54 中央日報日本語版
https://news.yahoo.co.jp/articles/81a9bff6ff9d2963fa34270a5fd91fa33c3fb0bc

【ソウル聯合ニュース】韓国の青瓦台（大統領府）高官は5日、米国と協議している韓国の原子力潜水艦建造について、
「原潜を韓国で建造するということに大きな変化はない」と明らかにした。



5月26日、南部の慶尚南道・鎮海で開かれた未来国防戦略委員会で、原潜開発計画の報告を受ける李在明（イ・ジェミョン）大統領
＝（聯合ニュース）

　同高官は「この問題はそのような前提で議論が進められてきた」として、「再検討されたり、問題視されたりすることはない」と明言。
今月2～3日にソウルで開かれた米国との安全保障協議については、「非常に生産的で有意義な話し合いがあった」とし、
「議論を加速させ、年末までに具体的な成果を出せるよう努力する」と述べた。

　韓国のウラン濃縮と使用済み核燃料の再処理問題に関しては、「議論が本格化している」として、
「韓国の非核化に対する信頼に基づいて議論が行われているため、新たな非核化の条件はない」と説明した。

　米軍主導の韓米連合軍が持つ有事作戦統制権の韓国への移管の時期を巡っては、「韓米の間で意見の隔たりは大きくない」とし、
「1年程度の差があるが、調整が不可能とはみていない」と強調した。
そのうえで、「これから（移管）条件の最終段階を調整していく。時期も調整し、円滑に解決していきたい」と述べた。

kimchiboxs@yna.co.kr
2026.06.05 16:50
https://jp.yna.co.kr/view/AJP20260605003600882
※関連スレ
【聯合ニュース】 韓米が安保協議で成果点検システム稼働へ　原潜など交渉加速 ［6/5］ [仮面ウニダー★]
https://lavender.5ch.io/test/read.cgi/news4plus/1780608650/

アメリカは自国の造船能力を補うため、軍艦の船体や主要な構造物を韓国や日本の造船所で生産する案を検討しているということです。

アメリカの軍事専門メディア「ブレーキング・ディフェンス」は現地時間の1日、アメリカ国防総省が2027年の予算案に含めて議会に要請した海軍の研究開発資金18億5000万ドルが、同盟国の造船所を活用するための調達資金として使われる可能性があると報じました。

ホワイトハウス行政管理予算局の関係者は、このメディアに対し、軍艦最大2隻の船体や機械、電気構造物を韓国や日本で生産し、アメリカの軍需企業が戦闘システムの統合を担う方式が検討されていると明らかにしました。

検討の対象としては、ハンファやHD現代（ヒョンデ）、サムスン重工業などの韓国の造船会社や、三菱重工業、川崎重工業、ジャパンマリンユナイテッドなどの日本の企業が挙げられています。

ただ、アメリカの最終的な目標は軍艦を海外で生産し続けることではなく、同盟国の造船会社の投資や技術を取り込んで、アメリカ国内の造船能力を復活させることです。

これに先立ってホワイトハウスは、2月に発表した海事行動計画のなかで、いわゆる「ブリッジ戦略」を提示しています。

これは、外国の造船会社がアメリカの造船所を買収したり、アメリカの造船会社と協力して資本投資を行ったりすることで、最終的にアメリカ国内での生産が可能になるまで、発注した初期の物量の一部をその会社がある国で建造させるというものです。

実際に今回の件をめぐっても、ホワイトハウスの関係者は「海外での生産は一時的な措置だ」としたうえで、外国の造船会社がアメリカの造船業に対して投資すべきだと改めて強調しました。

KBS 2026-06-02 10:50:22
https://world.kbs.co.kr/service/news_view.htm?lang=j&Seq_Code=93495

　日本から中国への技術流出が問題となっているが、2026年5月31日放送の「ビートたけしのTVタックル」（テレビ朝日系）で、日本のロボット研究者、技術者が相当数、中国や韓国に引き抜かれているという実態が紹介された。年俸を10倍出すという誘いもあるという。

■「活躍の場が日本ではもうない」と思う人が狙われる

　日本のロボット開発の第一人者でもある千葉工業大学fuRo所長の古田貴之さんは「ロボットの研究者、技術者は相当中国、韓国に引き抜かれた」と体験を語った。その話を裏付けるように、中国事情に詳しい拓殖大学教授の富坂聰さんは「59歳の時の技術と60歳の時の技術はほぼ同じじゃないですか。だけど60歳になればリタイア、あるいは下から突き上げてくるのでポストはない。そういう自分の活躍の場はもうないと思っている人が、もっといい研究環境でもっといい収入ですよと言われたら行きますよね」と日本の労働事情をからめて話した。

第一線の研究者、技術者は日本に留まる
　司会の阿川佐和子さんは「古田さんも声を掛けられたことはあるんですか」とストレートに聞く。古田さんは「すごいたくさんあります。日常茶飯事です。年俸5倍、10倍は当たり前です」と自身の経験を話した。

　「ちょっと行ってもいいかなと思ったことは」と阿川さんに聞かれて、「ないですね。私は日本でロボットの産業をつくるのがライフワークです。海外に行くロボットの研究者は日本では自分の思うように研究ができなくて不満がある人です。第一線でやっている人は自身が大きなプロジェクトを抱えている。大リーグの1軍クラスぐらいの人は日本にとどまるんじゃないか」と答えた。ビートたけしさんは「やっぱりみんな狙うのはナンバー2とか3なのかな」と話した。

（ジャーナリスト 佐藤太郎）

https://news.yahoo.co.jp/articles/c485766f0c3b590e4f1de686d25efce2dcd4c4e2