脱亜論

池田信夫 ?@ikedanob

エネルギー問題は、物事を感情で判断する人と論理的に考える人を識別するベンチマーク。
これだけでバカは99％見分けられる。就職の面接にも使えるんじゃないかな。

https://twitter.com/ikedanob/status/458828957291659264


池田信夫 ?@ikedanob

反原発派はすべてバカだから、その対偶（バカでなければ反原発派ではない）は正しいが、
逆（バカはすべて反原発派だ）は正しくない。バカな原発推進派もネトウヨに多い。

https://twitter.com/ikedanob/status/458851223438102529


池田信夫 @ikedanob

反原発派は(1)確率という概念を知らない（または確率を1と暗黙に想定している）、
あるいは(2)費用と便益の比較を知らない（または費用を無限大と暗黙に想定している）
のどちらか（ほとんどの場合は両方）。

https://twitter.com/ikedanob/status/458860028410077184


池田信夫 @ikedanob

安冨歩のように「確率計算できない事象のコストは無限大だ」と考える反原発派もいる。
ここまで来ると、病院へ行ったほうがいい。 RT マイケル・ジャクソンの思想 久々に、
池田信夫氏の東大話法を見たので解説。 http://ow.ly/w3Vlh

https://twitter.com/ikedanob/status/458863320167350272

　韓国経済が“サムスンショック”に揺れている。国内総生産（ＧＤＰ）の約２割を占めるサムスン電子が８日、２０１４年
１～３月期の連結営業利益が２四半期連続で減益になったと発表したためだ。告げ口外交による“日本たたき”だけで
国民の支持を得てきた朴槿恵（パク・クネ）政権。サムスンの収益悪化が鮮明となる中、効果的な政策を打てなければ、
経済崩壊も現実味を帯びてくる。

■営業利益４.３％減　二四半期連続の衝撃

　サムスンが発表した１４年１～３月期の連結決算（暫定集計）によると、本業のもうけを示す営業利益は前年同期比で
約４.３％減の約８兆４千億ウォン（約８２００億円）。営業利益の減少は２四半期連続だ。

　売上高は約０.２％増の約５３兆ウォン。部門別の業績は公表されていないが、主力製品のスマートフォン（高機能
携帯電話）の減速やウォン高などが影響したとみられる。

　サムスンは前四半期（１３年１０～１２月期）の連結営業利益が２年ぶりの減益となり、数年来、右肩上がりで伸びてきた
サムスンの成長に“黄信号”がともっていた。電機業界に詳しい日本の関係者は「２四半期連続の営業減益というのは
想像以上の衝撃ですね。もはや稼ぎ頭のスマホでは収益を上げるのが難しいことがはっきりした」と指摘する。

　２四半期連続の営業減益とはいえ、赤字に転落したわけでもない。パナソニック、シャープ、ソニーなど日本の家電各社が
数年前まで赤字を垂れ流していたことに比べると、サムスンの経営はまだまだ健全といえる。それでも韓国が大騒ぎをするのは、
サムスンの業績低迷はそのまま韓国経済の凋落（ちょうらく）につながるからだ。

(全文はソースで)


msn産経ニュース: 2014.4.29 07:00
http://sankei.jp.msn.com/west/west_economy/news/140429/wec14042907000003-n1.htm

2014年4月25日、仏パリにあるルーブル美術館のナポレオン広場で、
中国人の中年女性グループがダンスを踊っている写真がネット上
に公開されたことから、大論争が巻き起こっている。
中国青年網が伝えた。



一部抜粋　以下原文はこちらから
http://news.nifty.com/cs/world/chinadetail/rcdc-20140428002/1.htm

依頼です。
◆◆◆ニュー速＋　スレ立て依頼所　２◆◆◆
http://uni.open2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1398350440/107

今週のハイライトは何と言ってもバラク・オバマ米大統領の国賓訪日だろう。
「国賓ライト」バージョンではあったが、それでも「国賓」には違いない。米大統領訪日となれば議論はその成果に集中する。
されば今回はオバマ大統領訪日の勝者と敗者について考えてみたい。
↓
*割れる内外の評価
内外マスコミの論調は割れた。
安保を重視するか、TPP（環太平洋戦略的経済連携協定）に焦点を当てるかで結論は異なる。
　最大公約数的な評価は、安倍晋三首相が安全保障面で望むものをほぼすべて得たのに対し、
オバマ大統領にとってTPP・貿易交渉面での成果は必ずしも十分でなかった、といったところだろうか。
当に成功した外交には勝者も敗者もない。
実際に、安倍首相とオバマ大統領は勝者でも敗者でもなかった。
この点はオバマ訪日の成果を考えるうえで極めて重要である。
↓
*勝者か、敗者か
安倍首相は必ずしも勝者ではない。
オバマ大統領が確認したことは1960年日米安保条約の内容に過ぎないからだ。
この問題で米国政府はオバマ以前から慎重だった。
日本の関係者が内心望んだのは中国が真に恐れる米国の明確な軍事介入約束だったろうが、
米国がそこまで踏み込むことは当面ないだろう。
一方、安倍首相は敗者でもなかった。TPP貿易交渉について、米国が望むような「原則合意」に追い込まれることはなかったからだ。
一方、オバマ大統領は敗者でもなかった。今回も領土問題に関する中立的立場を引き続き維持している。
また、日米安保条約第五条の尖閣列島への適用を明言しても、具体的な軍事介入を約束したわけではない。
その点はレッドライン発言が問題となった昨年9月のシリア化学兵器使用問題とは大きく異なる。
*中国は敗者か
それでは敗者は中国だったのかというと、必ずしもそうではない。
それでは真の敗者はだれなのか。筆者の独断と偏見は以下の通りだ。

●安保問題、特に安保条約第五条適用と集団的自衛権に関するオバマ大統領の発言は
日本国内の集団的自衛権などを巡る与野党間の議論に微妙な影響を与える可能性がある。
●この点は、日米安保関係拡大に批判的な野党はもちろんのこと、
与党の一員でありながら集団的自衛権に関する憲法解釈の変更に消極的な公明党を含む
与党の一部にとって影響は小さくないだろう。
●もう1つの敗者は韓国政府かもしれない。
これまで朴槿惠大統領は日本の「歴史認識」や安倍首相の「靖国参拝」などを口実に
日米韓、特に安全保障分野での日韓関係の深化に一貫して消極的だった。
●だが、今やオバマ大統領が日本との安保関係をこれほど重視する以上、
今後とも日韓関係改善に向けた米国の韓国に対する働きかけが続くと見るべきだろう。
今回のオバマ大統領訪日で中国は敗者にならなかったが、
オバマ大統領のフィリピン訪問では中国が最大の敗者である。
この点については、機会があれば、いずれご説明したい。
※省略、要所のみを抜粋原文はソースにて
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/40560
※省略、要所お借り元
【論説】オバマ来日、最大の敗者は韓国大統領だったーJB[14/04/28]
http://uni.open2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1398680295/

中国の企業が、３次元の立体物を作り出す３Ｄプリンターを使って住宅を建設したと発表し、
コストが従来の半分程度で済むことから、
安全性が確認されれば普及するのではないかと話題になっています。
中国国営の新華社通信などによりますと、この住宅は、
上海の企業が高さ６メートル余りの巨大な３Ｄプリンターを使って建設しました。
セメントに、ガラス繊維や建築廃材などを混ぜて作った特殊な建材を何層も塗り重ねて壁などを造り、
その後、屋根や窓を取り付けて完成させたということです
※続きはソースで
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20140429/k10014101171000.html