脱亜論

　韓国食品の人気が拡大しているが、主要商品の輸出市場については、米国・中国・日本の3カ国が占める割合が半数近くに達していることが分かった。

　18日付の韓国農水産食品流通公社の農産食品輸出情報によると、昨年、農産食品（農産物・畜産物・林産物）の輸出額は約102億5300万ドル（約1兆6200億円）だった。国別では、米国が17.59％（18億341万ドル）で1位となり、中国（15.48％、15億8687万ドル）と日本（12.74％、13億631万ドル）がそれぞれ2位、3位と続いた。ベトナム（5.54％、5億6000万ドル）、台湾（3.95％、4億ドル）が4位、5位となったが、米中日3カ国との差は歴然としている。

　主要な輸出品目別にみても、3カ国の偏重現象が目立つ。昨年、単一品目では初めて輸出額が15億ドルを超えたラーメンの場合、中国が全輸出額（15億2000万ドル）の25.35％（3億8500万ドル）を占めた。米国が16.76％（2億5474万ドル）で2位だった。次にオランダ5.11％（7772万ドル）、日本5.09％（7730万ドル）の順だった。

　キムチは昨年、1億6000万ドルが輸出された。国別の輸出額の割合は、日本が35.04％（5606万ドル）、米国が27.34％（4374万ドル）と圧倒的な1位と2位を記録した。この両国が占める割合は全体の62.38％に達する。これらの国に続き、カナダ5.81％（929万ドル）、オランダ5.79％（926万ドル）、オーストラリア4.80％（768万ドル）の順となった。

　ソース類も、昨年の輸出額（4億1000万ドル）のうち、米国が占める割合が22.47％（9213万ドル）で1位を記録した。中国と日本がそれぞれ14.72％（6034万ドル）と9.34％（3829万ドル）で2位と3位だった。ロシア（6.77％）とベトナム（5.74％）がそれぞれ4位と5位に浮上した。

　昨年の輸出資料によると、人口比で韓国の農産食品の輸出割合が低い国は、インドネシア（2.52％）やインド（0.65％）などだ。メキシコ（0.60％）は日本と人口は同程度だが、輸出額は日本の約4.7％の水準（6202万ドル）しかなく、北米地域の次世代市場として挙げられている。欧州の中心であるドイツ（1.12％）、フランス（0.40％）も合計割合は1.5％にとどまり、インフラが整備されたオランダを拠点に市場を拡大する余地が大きい地域とみる分析もある。

　各企業も新市場の発掘に積極的に乗り出している。最近、CJグループのイ・ジェヒョン会長は、1週間にわたりアラブ首長国連邦（UAE）を訪問し、中東市場進出を検討した。サウジアラビアなどを中心に中東市場の拠点を構築し、ハラル食品の開発を通じて中東でのK-フード事業を本格化する方針だ。プルムウォンは昨年12月、オランダに欧州販売法人を設立した。豆腐を中心に本格的な現地事業に進出する計画だ。プルムウォンはキムチ、トッポッキ、チュモッパプ（韓国風おにぎり）についても、欧州での販売を検討している。昨年7月に欧州法人を設立した三養食品は、オランダの「アルバート・ハイン」、ドイツの「レーベ」、英国の「テスコ」などの大手スーパーマーケットに入店し、欧州市場を攻略している。

イ・ジュビン記者

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