脱亜論

韓国の食品・飲料(Kフード)が、日本の食品市場で存在感を増している。K―POPや韓流ドラマの人気を背景に、2003年頃から食分野でも注目を集め、近年はSNSの発展や動画配信サービスの普及、第4次韓流ブームなどにより増勢基調だ。

この動きをうけ、食品業界では外食から中食、内食までKフードの充実化に拍車がかかり、その戦略も多様化している。

2024年に日本へ初進出した韓国発のハンバーガーチェーンMOM‘S TOUCH(マムズタッチ)は、ハンバーガー店として韓国内最多の1450店舗を展開している。2004年設立と後発ながら、手頃な価格とボリューム感のある商品設計を強みに急成長してきた。

日本1号店の渋谷店は開業から1年間で約70万人が来店し、累計売上5億円超を記録した。日本のローカライズ戦略として開発した渋谷店限定メニュー「本格プルコギバーガー」は反響が大きかったため、韓国内の店舗でも販売されている。今後は日本国内で2025年内に10店舗、26年5月までに100店舗の新規出店をめざす。

長らく日本の外食業界では韓国企業の定着は難しいとされてきた。そのためマムズタッチでは、「中長期的には韓国ブランドのイメージを消していくべきだと考えている」(同社代表取締役CEOのキム・ドンジョン氏)と語る。

同社では、従来のように韓流好きのコアな層に絞らず、10代・20代から中高年までの幅広い層へ間口を広げるため、おいしい料理を素早く提供するというファストフードの基本価値を重視しているという。渋谷店では厨房とレジの間にコンベアベルトを導入し、オペレーションの改善を図った。この取り組みを韓国・明洞の店舗にも導入するなど、両国間の運営ノウハウを共有することで相乗効果を生み出している。

(略)

韓国の大手食品メーカーCJ 第一製糖の日本法人、CJ FOODS JAPANが展開する冷凍食品「ワンマンドゥ」シリーズも好調だ。マンドゥは餃子に似た韓国料理で食べ応えやヘルシー感のある具材など、従来の餃子市場にはなかった特徴で支持を広げている。

主な購買層は30～40代の女性で、ファミリー層を中心に販売が拡大し、取扱店舗は約3万店にまで広がった。24年度の同シリーズの売上は、23年度比で約20%増となった。

今年9月にはマンドゥの製造に特化した同社初の国内自社工場が稼働する。「これまでは海外拠点からの輸入や国内のOEM先の協力を得て製造し、展開してきたが、一定量の販売が見込めるようになった」(同社担当)ため、設置に踏み切ったという。今後は試食販売など販促を強化し、マンドゥ単体で売上は前年比40%増をめざす。

〈マッコリからチャミスルまで、韓国産酒類も人気〉

これまで日本のKフード市場を支えてきたのは、韓国産の酒類だ。その代表格として挙げられる焼酎(ソジュ)の「JINRO(25度)700ml」は1979年に日本での販売を始め、1988年に眞露ジャパンが事業継承した。「CMにも欧米系の方を起用していたこともあり、当時は無国籍感がうけてヒット商品となった。CMにも韓国のイメージを出さず、欧米系の方を起用していた」(広報担当者)。

その後、第1次韓流ブームではサムギョプサルやビビンパなどの伝統的な韓国料理に人気が集まり、酒類では「眞露」や「鏡月」が定着した。第2次ブームの2010年頃には、第1次ブームで流行した韓流ドラマの“聖地巡礼”をした日本人観光客が現地でマッコリを飲み、日本国内でもマッコリ人気に火がついたという。

第3次ブームでは大きく酒類の環境が変化する要素はなく、第4次ブームで「チャミスル」が大ヒットした。「韓国ドラマに必ずと言ってもいいほど出てくる緑色の瓶に入った飲み物は何かと話題になり、トライアルを獲得した」(同)。視聴者は女性が多かったこともあり、日本国内では「マスカット」や「すもも」など、甘口で口当たりのよい商品が支持され、現在も売れ筋となっている。

食品産業新聞社
https://news.yahoo.co.jp/articles/0c0784453ec332fe6bfc1a7ff32eb03c88032abc?page=1