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歴史

【国際】韓国女性「日本は過去の歴史にこだわりすぎなんですよ」

1: 動物園φ ★ 2018/11/14(水) 13:04:57.01 ID:CAP_USER
11月14日 ビビット
20代女性「日本は過去の歴史にこだわりすぎなんですよ」
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【中央日報】 ロシアも制圧した朝鮮鳥銃部隊、なぜ消えたのか

1: 荒波φ ★ 2018/11/08(木) 16:31:35.76 ID:CAP_USER
壬辰倭乱当時、日本軍の火縄銃の威力に衝撃を受けた朝鮮は、国力を注いで鳥銃の開発に着手した。50余年後の羅禅征伐(1654、1658年)で朝鮮が派遣した鳥銃部隊はロシアの南下政策を阻止するのに成功した。(写真=サイロンピクチャーズ)
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最近放送が終わったドラマ『ミスターサンシャイン』で描かれた大韓帝国陸軍の姿は烏合の衆に近い。むしろ正規軍よりも義兵に加担した砲手の実力がはるかに優れ、ドラマではその活躍に重点が置かれている。

しかし朝鮮軍の射撃術はかつて東アジア、いや、もしかすると世界でも認められるほどの実力を備えていた時代もあった。ただ、最初は非常に弱く、初めて目にした時も友好的なものではなかった。

◆壬辰倭乱、朝鮮が鳥銃に目を開く

「倭奴は戦闘に慣れていて素早く進軍したが、彼らが勝利をつかんだのは実際、この鳥銃のためだ」(李ス光、『芝峯類説』)

飛ぶ鳥も撃ち落とすとして名付けられた鳥銃は壬辰倭乱(文禄の役)当時、朝鮮軍には恐怖の対象だった。矢と違って当たれば即死することが多いうえ、大きな音が響くため、数百人が続けて鳥銃を撃てばまさに「魂飛魄散」だったという。

鳥銃兵を前面に出して日本軍は破竹の勢いで攻めた。1592年4月13日、小西行長が率いる第1軍1万8000人が釜山浦に上陸し、翌日に3時間で釜山鎮城を占領し、その翌日には2時間で東莱城を攻撃して陥落させた。続いて忠州(チュンジュ)弾琴台(タングムデ)で申リプ(シン・リプ)が率いる朝鮮最精鋭部隊を全滅させ、5月3日に漢陽(ハンヤン)に入城したのは韓半島(朝鮮半島)に上陸してわずか20日目のことだった。このため朝鮮指導層では戦争で負けないためには必ず鳥銃を確保する必要があるという認識が形成され始めた。

翌年の1593年2月から朝鮮は訓練都監と軍機司で鳥銃の開発に着手した。鳥銃を撃つ方法も教え、武科科目に鳥銃分野を新設した。また開発するうえで参考にする「サンプル」確保にも注力した。

「これから戦場で得た鳥銃はむやみに使用せず、すべて集めて各陣にこれを学習させる。そしてそれを体得した人たちがそのほかの人に誠意を持って教えるようにする」 (『宣祖実録』26年11月)

1594年には柳成龍(ユ・ソンリョン)が都提調となり、鳥銃と火薬製造の責任を負うことになった。早くから鳥銃の重要性を認識して大きな関心を見せた、当時の数少ない指導層だったからだ。「『紀効新書』(明の兵法書)によると、鳥銃は命中する兎の数が弓矢の5倍、快槍の10倍にもなる」(『西厓集』)

海上で戦った李舜臣(イ・スンシン)も一時は鳥銃を研究した。軍官らに鳥銃を研究させ、1593年8月には日本の鳥銃と似た正鉄銃筒を作って朝廷に進呈したりもした。しかし性能が良くなかったという。わずか4カ月後、宣祖は「我々が作った鳥銃は粗悪で使えない。もう倭人の精密な鳥銃を基準にして、そのまま製造しなければいけない」と述べた。結局、開発に限界を感じた朝鮮の朝廷は発想を転換することになった。


2018年11月08日15時37分
[? 中央日報/中央日報日本語版]
https://japanese.joins.com/article/930/246930.html?servcode=100&sectcode=120
https://japanese.joins.com/article/931/246931.html?servcode=100&sectcode=120

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【新潮】 韓国と日本、間違った歴史認識を持つのはどちらなのか

1: 荒波φ ★ 2018/11/08(木) 11:19:18.67 ID:CAP_USER
■日韓は和解できるのか
 
韓国の最高裁判所がいわゆる徴用工への個人賠償を認めた判決について、日本国内では厳しい見方が圧倒的だ。慰安婦問題などで従来、韓国に強いシンパシーを寄せていたメディアですら、今回ばかりは肯定的に報じるわけにはいかないのだろう。

もっとも、識者の中には独自のスタンスを示す人もいる。山口二郎・法政大学教授は韓国のハンギョレ新聞に「日韓和解のために」と題した文章を寄せている。

この中で山口教授は、この問題には法律的側面と政治的側面があり、解決するには政治的決着しかない、と説く。

「日本政府が基本条約を根拠に個人の権利主張を無視することは、政治的には冷酷な話である。まして、今の安倍政権や与党には、戦前の日本の植民地支配や侵略戦争を正当化したがる輩が多数存在する。元被害者が日本の謝罪は口先だけだと反発し、生きている間に補償を要求するのも理解できる」(ハンギョレ新聞 11月4日)

山口氏の主張は、韓国側の「賠償せよ」という人たちとシンクロしているように見える。この見解の一つのポイントは歴史認識の問題を挙げている点だろう。山口氏に限らず、安倍政権や自民党の議員の歴史認識を問題視する向きは国内外に少なからず存在している。

もちろん、戦前の日本を何でもかんでも美化するような人がいれば問題だろう。

しかし、それでは韓国は歴史を正確に認識しているのか。とかく慰安婦や徴用工といった問題がクローズアップされることが多いが、そもそも彼らの歴史認識は「偏向」していないのか。

韓国との間で繰り返される歴史を巡る問題について考える場合、この点にも目を向ける必要があるのだ。

■イデオロギー優先の歴史認識
 有
馬哲夫・早稲田大学教授は、中国や韓国の場合、歴史的事実よりも「イデオロギー」が重視される傾向が強い、という。

「20世紀に入ると実に多くの国々が民族自立の考え方のもとに独立しました。これらの国々の歴史とは、民衆がどのように独立を勝ち取ったか、どんな指導者のもとにどんな帝国主義的勢力と戦って国を建国したかという正統性やイデオロギーを国民に教え込む『物語』になります。こういった国では、歴史的事実よりも『建国イデオロギー』や『政治イデオロギー』が重視されることになります。『物語』が『イデオロギー』に変わったといえます」(『こうして歴史問題は捏造される』より。以下、引用はすべて同書)

日本人は歴史というと同じものだと思いがちだが、中韓のいう歴史と日本やアメリカなどのいう歴史は違う、というのだ。

では、韓国の主張する「建国イデオロギー」とはどのようなもので、事実とどこが違うのか。有馬氏の著書をもとに見ていこう。


2018年11月8日掲載
https://www.dailyshincho.jp/article/2018/11080700/?all=1
https://www.dailyshincho.jp/article/2018/11080700/?all=1&page=2

>>続きます。

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【歴史の証言】中韓と距離を置くとき日本は繁栄する

1: ろこもこ ★ 2018/11/06(火) 21:24:46.07 ID:CAP_USER
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20181106-00054586-jbpressz-cn

 安倍晋三首相の訪中に先立つ4日前に、筆者は「透ける本音:なぜ中国は安倍首相訪中を促したか 中露の焦りは日本の主張を通すチャンス、明確に言うことが大切」(http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/54423)を掲載した。

 掲載時の「記事ランキング」で上位を維持し続けたのは、中国の反日や覇権志向に安倍首相がいかに対処するか関心が高かったからであろう。

 総じて、戦後の日本は媚中外交を展開し、ODA(政府開発援助)に見たように徹底的に利用され、今日の軍事強国に心ならずも貢献してきた。

 いままた、一帯一路で新植民地主義に走りつつある習近平政権である。その路線にストップをかけ、共生する国際社会に転換させる役割を、地球儀外交で世界を俯瞰してきた安倍政権に国民が期待した面もあろう。

 産経新聞は「『覇権』阻む意思が見えぬ 誤ったメッセージを与えた」と厳しい総括をしたが、他の全国紙は「安定した関係構築の第一歩に(読売新聞)」「新たな関係への一歩に(朝日新聞)」など、関係改善への期待を示した。

 媚中外交の是正なるか否か。筆者も注文を出した手前、成果を総括する義務があろう。

■ 3原則に対する認識問題

 安倍首相が中国の首脳との間で確認したとする「競争から協調へ」「隣国同士として互いに脅威にならない」「自由で公正な貿易体制を発展させる」について、双方に認識の違いがあるのではないかという問題が浮上している。

 首相は李克強首相および習近平国家主席との会談でこの文言に触れ、「日中関係を発展させていきたい」(対李首相)、「日中の新たな時代を切り開いていきたい」(対習主席)と発言したのに対し、中国側は「首相の表明を歓迎する」と表明したが「3原則」の文言を使わなかったとされる。

 官邸のフェイスブックやテレビ・インタビューで安倍首相は(李首相や習主席と3原則を)「確認した」としているが、取材が許された首脳会談の冒頭発言や共同記者会見では「競争から協調へ」などのフレーズを使って原則に言及するが、「3原則」という用語は使わなかったようだ。

 中国外務省も今回の会談で、習氏は「共同でグローバルな挑戦に対処し、多国間主義を維持し、自由貿易を堅持しよう」と発言し、また「『互いに協力のパートナーであり、互いの脅威とならない』という政治的合意を貫徹しなければならない」とも述べたと発表しただけである。

 最初に報道したのは、10月28日付「読売新聞」朝刊である。「日中『3原則』食い違い」「首脳会談 首相『確認』、中国は触れず」と、ゴシック体の2行見出しをつけ、リードでは「安倍首相が中国の習近平国家主席と『確認した』とする『3つの原則』を巡り、日中で微妙な食い違いが生じている」と書いた。

 2日後の「朝日新聞」(30日朝刊)も、「日中3原則 食い違い?」「首相『確認』、中国明言せず」と報道するが、読売新聞のゴシック見出しが明朝体になっただけでほとんど同じだ。

 西村康稔官房副長官や外務省幹部は、一連の会談で首相が呼びかけたが、「3原則」や「3つの原則」という言い方はしていないという。

 ただ、会談に同席した日本政府関係者は「会談で中国側からも反論はないし、一致している」と強調し、外務省幹部は「首相が言った3つは事前に中国側とすり合わせている」とも語る。

 菅義偉官房長官は29日の記者会見で、「中国側の説明に『3原則』の文言がない」との指摘について、「これらの原則の重要性は会談で中国側と完全に一致しており、日中で食い違いが生じているという指摘は当たらない」と否定した(「産経新聞」10月30日)。

■ 原則を守らない中国・守る日本

以下ソース

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【韓国】 「3・1運動は中国民族主義に大きな影響、日本帝国に対抗したお手本だった」~3・1運動に関する学術大会

1: 蚯蚓φ ★ 2018/11/03(土) 17:02:54.27 ID:CAP_USER
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「韓国の3・1運動(日本植民地からの独立運動)は、中国人が民族独立を追求し、国家形成(nation-building)を探索する過程で、参照する対象として徐々に中国民族革命談話に組み込まれた」

大統領直属の3・1運動及び大韓民国臨時政府樹立100周年記念事業推進委員会(委員長=韓完相)と韓国社会史学会(会長=チョン・イルジュン)は2日と3日、ソウル城北区(ソンブクグ)にある高麗(コリョ)大学百周年記念館で「3・1運動100年、韓国社会転換の時空間地平」をテーマに学術大会を開く。今回の学術大会は、3・1運動が近現代の韓半島と東アジア社会の文明史的転換に及ぼした影響を探求することに主眼を置いた。

基調講演を務めた李恭忠中国南京大学教授は、「3・1運動は中国の鏡になった」とし、「独立国家の概念形成に重要な触媒であり、継続的に中国人に励ましを与えた」と述べた。李教授はあらかじめ公開した演説文「鏡としての隣国:現代中国民族主義の談論に現れた3・1運動」で、当時の中国の新聞記事や時評、民族・階級革命の談論に現れた3・1運動の様子を検討した。氏は、「3・1運動は、中国の5・4運動(1919年に学生デモに触発されて日本に対抗した民族運動)のお手本と前奏曲の役割をしており、20世紀前半にまで影響を与えた」と評した。

ソウル大学統一平和研究院のキム・ハクジェ教授は発表文で、3・1運動の重要性を「社会主義と自由主義が対立していた冷戦前の近代民族主義の独立運動」と評した。氏は、「2019年の3・1運動100周年を韓半島分断前の記憶をよみがえらせる一方、アジアレベルで韓半島問題の共感を広げるきっかけにしよう」と提案した。

日本上智大学の長田彰文教授は基調講演文の「3・1運動と国際関係」で、「3・1運動は直接的には『武断統治に対する不満の具体化』が原因だったが、パリ講和会議などの国際的要因の上で起こった」と主張した。

このほか、聖公会大学のユ・ソンヨン教授は、「3・1運動後の轉回:植民地の民の普遍な人類になるための露呈」をテーマに基調講演をする。 「3・1運動前後の東アジア地域の変動の中の朝鮮植民地の特殊性」(ぺク・スンウク中央大学教授)と「3・1運動の記憶と韓国民主化運動」(オ・ジェヨン成均館大学教授)などの発表も行われる。

チョン・イルジュン会長(高麗大学社会学科教授)は、「空間的には韓半島を越えて北東アジア全体、時間的には以後100年を対象に3・1運動の意味を眺望する学術大会になるだろう」と述べた。韓完相委員長は祝辞で、「3・1運動の歴史的意味合いを再確認することを超えて、21世紀の韓国社会の行方と展望を明らかにする手がかりになることを希望する」と述べた。

趙鍾燁 jjj@donga.com

ソース:東亜日報日本語版「3・1運動は中国民族主義に大きな影響、日本帝国に対抗したお手本」
http://japanese.donga.com/List/3/all/27/1526785/1

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