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技術

【朝鮮日報】韓国型原発の核心技術、米国とUAEに流出か

1: 右大臣・大ちゃん之弼 ★ 転載あかん 2019/06/18(火) 12:05:22.36 ID:CAP_USER
国家情報院が韓国水力原子力OBを捜査中

UAE原発への転職の際に安全管理に必要なソフトウエアを持ち出したか

20年以上にわたり巨額を投入して開発した戦略物資

脱原発によって人材と技術の流出が現実に

 韓国がアラブ首長国連邦(UAE)に輸出した韓国型原子炉(APR1400)の核心技術が、韓国水力原子力(韓水原)の退職者を通じてUAEと米国の原発建設会社に流出したとの情報提供があり、国家情報院が捜査に乗り出したことが分かった。原子力安全委員会のある関係者が17日に明らかにしたところによると、韓国型原子炉の核心技術が米国とUAEの企業に流出したとの情報が同委員会にもたらされ、委員会は国情院に捜査を依頼したという。国情院は、韓水原や国内の関連業者の元社員で、現在UAEのバラカ原発運営会社に勤務する韓国人を捜査しているようだ。

 流出した疑いのある原発技術はNAPSと呼ばれるソフトウエアで、原発の状況を常に監視し、正常稼働を診断するプログラムだ。原発の管理者にとっては原子炉に異常がないかを知らせるアラームシステムのようなものだ。NAPSが正常に稼働しない場合、緊急時などに原発の稼働をストップさせることができず、最悪の場合は大事故につながる恐れもある。韓国型原子炉を開発した韓国電力技術(KOPEC)が20年以上かけて独自に開発した核心技術だ。開発には1000-2000億ウォン(現在のレートで約91-180億円、以下同じ)の国の予算が投入され、現在は戦略物資に指定されている。

ある業界関係者は「NAPSなど韓国型原子炉の核心技術が流出すれば、UAEは韓国に依存することなく他国の企業に低価格で原発の管理を委託できる」「将来における韓国型原発の輸出にも悪影響が懸念される」などとコメントした。NAPSなど原発の核心技術の流出は、韓国型原発が完成してからUAEが運用や管理を行う際、韓国企業への依存度を大きく下げる要因になりかねない。すでにUAEは韓国型軽水炉であるバラカ原発の管理や整備を委託する企業の選定に韓国企業の独占権を排除し、国際入札を行っている。韓国政府は当初、バラカ原発の管理契約を10-15年にわたり独占受注できるものと期待していた。ところがバラカ原発の運営会社は契約期間を3-5年と短くし、さらに分野も細かく分けることで韓国以外の米国や英国企業にも管理・運営を委託する方向で手続きを進めているという。単独受注であれば最大で3兆ウォン(約2700億円)と見込まれていた受注額も、このままだと5000億ウォン(約460億円)程度にまで目減りする見通しだ。

 技術流出の根本原因については「今の政府による脱原発政策」を指摘する声も上がっている。脱原発により韓国国内の技術者などが海外企業に転職するケースが増加しているからだ。韓国科学技術院(KAIST)のチョン・ヨンフン教授は「脱原発政策によって国内の原発業界が崩壊し、核心技術や人材の流出が現実となり始めた」「技術者が海外企業に転職すれば、設計図を持ち出さなくとも韓国が独自開発した核心技術も同時に外に流れていくだろう」と警告した。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/06/18/2019061880046.html
朝鮮日報/朝鮮日報日本語版 2019/06/18 10:45

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【動画】 韓国軍の戦闘服は火に弱い? 黒煙上げ燃える実験映像に韓国ネットショック 「めちゃくちゃよく燃えてるじゃないか」

1: 荒波φ ★ 2019/06/18(火) 14:07:01.27 ID:CAP_USER
※YTNのニュース動画
https://www.youtube.com/watch?v=df-tqG_Fq_U



2019年6月17日、韓国・YTNは「韓国軍の戦闘服は火に弱く、米国とは明らかな違いがある」と報じた。

韓国では先月30日、陸軍兵士が戦闘服のズボンのポケットに入れていた電子たばこが爆発する事故が発生した。戦闘服にも火が付き、兵士は重度の火傷を負ったという。

これを受け、記事は「韓国軍の戦闘服がいかに火に弱いか確認する」として、米軍の戦闘服との比較実験を映像とともに伝えている。

映像には、装置を使い両軍の戦闘服の生地に火を付ける実験が収められている。韓国軍の戦闘服はたちまち黒煙を上げて燃え、40~50秒ほどで合成繊維が溶けて落ち、原形がなくなっている。

一方、米軍戦闘服は火が移るのが遅く、装置の火が消えると生地の方も火が収まっている。

このような対照的な結果となった理由は、米軍の戦闘服は「合成繊維であるナイロンと天然繊維の綿を半分ずつ混ぜているため」だとし、「特殊作戦用の難燃性の戦闘服もあるが、一般軍服も燃えにくく、溶けた繊維が皮膚にくっつくことで『2次火傷』を引き起こすことがない設計になっている」と説明している。

これに対し、韓国軍の最新戦闘服は「化学繊維100%で、ポリエステルとレーヨンを最大8対2の割合で混ぜている」という。

さらに、記事は「2017年にK9自走砲爆発事故が起きた後、むしろ燃えやすい素材の比率が上がっている」と指摘している。

これについて軍関係者は「全ての条件を満たすものを普及させるべきだが、燃えにくくすることで強度が落ち、通気性が悪くなり、偽装度も落ちるのでは、その方が問題ではないか」と話している。また軍当局は「難燃性の戦闘服を別途作り、K9をはじめとする戦車運用部隊に普及している」と説明しているというが、記事は「圧倒的多数の一般兵士たちは、今日も火に弱い戦闘服を着て訓練や作戦に従事している」と訴えている。

この記事に、韓国のネットユーザーからは

「めちゃくちゃよく燃えてるじゃないか」
「戦時に火花が飛んだだけで火傷しそうだな」
「こんなのが『戦闘服』だなんて、どうかしてる」

など、衝撃を受けた様子の声が殺到している。 また

「軍の偉い人たちを3分の1に減らして、防衛産業不正にかかわった人たちを罰するべき」
「いい装備が十分に作れるだけの予算が投じられているのに、それを担当する国会議員から、関係する人間たちに少しずつカネが流れていくから、結局はこんなヘボ戦闘服に化けるんだ。つまり、国に泥棒がいるせい」
「防衛産業不正の捜査をすべき」
「いっそ米軍の納品業者と契約して、韓国の業者との取り引きを廃絶したらいい」など、防衛産業の不正を疑う声や、
「敵は北朝鮮ではなく軍幹部だ、という言葉もあったよな」
「じゃあ米軍は無知だからそういう素材を使ってるのか?。笑わせる言い訳だな」
「こんな後進軍が、米軍から戦時作戦統制権を返してもらえるわけがない」
「武装解除をしていう文在寅(ムン・ジェイン)政権が、こんなことを気に掛けると思うか?」
「兵士たちへの投資を惜しむな。最高の待遇をしてあげるべきだ!」

などのコメントが寄せられている。


2019年6月18日(火) 10時50分
https://www.recordchina.co.jp/b721635-s0-c10-d0144.html

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【環境破壊】無人機で人工降雨実験 「効果を確認」=韓国

1: 右大臣・大ちゃん之弼 ★ 転載あかん 2019/06/16(日) 17:30:28.91 ID:CAP_USER
【ソウル聯合ニュース】韓国科学技術情報通信部は16日、4月に南西部・全羅南道の上空で実施した垂直離着陸無人機による人工降雨実験で、降雨の効果が確認されたと発表した。無人機は有人航空機が飛行できない気象条件でも飛ばすことができ、活用に期待が高まる。

同道の宝城では降雨が検出され、光陽では自然降雨と合わせて計0.5ミリの降水量が確認された。無人機が雨の「種」となる物質を雲にまくと、雲の粒子の数が3.8倍になり、粒子の大きさは平均25マイクロメートル増加したという。

研究チームは「高度の低い雲の場合、無人機を使った人工降雨実験が可能と確認された」と説明した。科学技術情報通信部は気象観測や予報、干ばつや粒子状物質(PM)対策など関連技術の研究開発と実証実験を進める計画だ。

 同部は4月、韓国航空宇宙研究院、気象庁の国立気象科学院とともに、航空宇宙研究院高興航空センター上空で人工降雨実験を実施した。同研究院が開発した無人機「TR60」が高度800メートルで雨のもとになる塩化カルシウムをまき、有人航空機が気象状況を上空で観測した。

https://m-jp.yna.co.kr/view/AJP20190616000600882?section=society-culture/index
聯合ニュース 2019.06.16 16:06

no title

無人機「TR60」(科学技術情報通信部提供、転載・転用禁止)=(聯合ニュース)

no title

塩化カルシウムをまく無人機(科学技術情報通信部提供、転載・転用禁止)=(聯合ニュース)

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【電柱を電気車充電器に!】日本のアイデアに韓国メディアが注目も、ネットからは「元祖は韓国」の主張

1: 右大臣・大ちゃん之弼 ★ 転載あかん 2019/06/14(金) 21:57:19.35 ID:CAP_USER
2019年6月12日、韓国・マネートゥデイは、電柱を電気自動車の充電器にするという日本のアイデアに注目した。

記事は日本経済新聞の報道を基に、東京電力(TEPCO)が開発し特許を取得した電柱設置型急速充電器が日本の首都圏に供給される、と伝えている。一般の急速充電器を設置するには一台当たり300万円の費用がかかるが、電柱に設置する場合はその半分ほどに減らせるという。まずは首都圏に電柱急速充電器100台を設置し、今後数百台に増やしていく計画だという。

なお、現在日本国内には電気自動車の急速充電器が8000台程度設置されている。
これを受け、韓国のネット上では「さすがクリエイティブ」「韓国も電気自動車充電器の新技術を開発して」「韓国にも早く導入されないかな」などとうらやむ声が上がっている。

一方で「いやいや、これ韓国電力が最初に開発したから。釜山に行けば実物見られるよ。クリエイティブなアイデアは韓国が先。空間確保がしづらい都市にとってホットな技術」「2016年に韓国メディアで『全国3万本の電柱で電気車を充電できる時代が開く』という見出しの記事が掲載されてる」「先にアイデアを開発した韓国はどうして先に進まないの?」など「元祖は韓国」とツッコむ声も負けてはいない。

その他に「画期的ではあるけど、雨の日の感電事故が危険じゃない?」「街の電気が停電になりそう」「韓国で同じように設置したら、人々のマナーが原因で道が塞がってしまう。先進国だからできること」などさまざまなコメントが寄せられている。(翻訳・編集/松村)

https://www.recordchina.co.jp/b720629-s0-c30-d0127.html
Record China 2019/06/14 21:20

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【中央日報】ハンガリー警察が「驚いた」と言う韓国の指紋鑑識技術

1: 右大臣・大ちゃん之弼 ★ 転載あかん 2019/06/11(火) 19:03:31.23 ID:CAP_USER
ハンガリーの首都ブダペストを流れるドナウ川で発生した遊覧船沈没事故の収拾現場で韓国の指紋鑑識技術が多いに役立っているとロイター通信などが報道した。歯科記録から身元を確認するハンガリー警察は韓国の指紋鑑識技術に驚いたという反応だ。 

  韓国警察庁身元鑑識チームは先月31日にブダペストに急派された。大型災害現場で専門的な身元鑑識を担当する身元鑑識チームは遺体から採取した指紋と警察が保有する指紋情報と対照する方式で身元を確認している。満17歳以上の韓国国民の場合は住民登録証を作る過程で指紋情報を登録するため指紋を採取すれば2時間以内に身元確認が可能だ。 

  ただ今回の事故の場合、収容された遺体はまずハンガリー法医学研究所に送られ鑑識した後に指紋採取が行われている。このため身元確認に普段より時間がかかっているというのが対応チームの説明だ。 

  両国合同鑑識班は3日から9日まで13体の遺体を収容した。このうちハンガリー人船員1人を除き、すべて韓国人搭乗客であることが明らかになった。ハンガリー側は歯科記録を利用し、韓国は指紋を利用して死亡者の身元を確認した。 

  ハンガリー警察庁関係者は記者らとのインタビューで「ハンガリーは今回の事故のような場合、指紋採取にだけで7~8日かかる。韓国警察はわれわれが思ったよりはるかに簡単に指紋を採取することに驚いた」と話した。 

  韓国捜査チームの指紋鑑識技術の優秀性は2004年12月にタイで発生した津波事故現場ですでに知られている。当時韓国は100度の熱湯に指紋を漬けて瞬間的に膨張させた後で採取する「高温湿熱処理法」を使って他の国より早く死亡者の身元を確認するのに成功した。このため米連邦捜査局(FBI)も韓国の指紋鑑識技術に関心を持ち技術を学んだりした。 

  ただし問題は時間が過ぎるほど指紋採取が難しくなる点だ。ハンガリー事故対応チームは事故発生から10日が過ぎた上に天候も暑くなり水温が上がるという点を懸念している。 

  対応チームに所属する警察庁のイム・ビョンホ外事捜査課長は「事故当日に収容された遺体は(指紋が)鮮明な状態だった。摂氏25度未満では3カ月まで指紋採取が可能だが、水温が上がり指紋採取が可能な期間が短くなっている」と話した。 

  続けて「今後1~2週間は問題なさそうだが、水温が上がれば急速に採取が難しくなる。いまのところ大丈夫だが今後見つかる行方不明者の指紋採取はもう少し難しくなりそうだ」と述べた。 

  対応チームは指紋採取が難しくなればDNAを採取して身元を確認する予定だ。イム課長は指紋を通じた身元鑑識が不如意であれば「直系家族のDNAを採取し(行方不明者のDNAと)比較する予定」と説明した。 

  現在船体引き上げ準備に向けた水中捜索は中断した状態だ。だが韓国とハンガリーはヘリコプターと船舶などを利用した水上捜索を通じて速やかに行方不明者を見つける方針だ。

https://japanese.joins.com/article/308/254308.html?servcode=400&sectcode=400&cloc=jp|main|breakingnews
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]2019年06月11日 11時04分

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