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分析

【女性セブン】コロナによる外出自粛でブレイクした「第4次韓流ブーム」

1: 新種のホケモン ★ 2020/08/08(土) 07:51:39.97 ID:CAP_USER
 いま、日本は「第4次韓流ブーム」に沸いている。火付け役となったのがドラマ『愛の不時着』と『梨泰院(イテウォン)クラス』で、ブームの決定打になったのがK-POPアイドルのオーディションに密着した『Nizi Project』といわれる。新型コロナウイルス感染拡大によって外出を制限され、テレビはもちろん、NetflixやYouTubeなどの動画配信サービスを見る時間が増えたことが追い風となった。

「韓流のことはよくわからない」という人でも、約15年前に社会現象を巻き起こした「ヨン様ブーム」は覚えているだろう。“微笑みの貴公子”が“おばさま”たちのハートを鷲掴みにしたあの当時が「第1次韓流ブーム」と呼ばれ、衰退と新たなスターの登場を繰り返しながら韓流ブームは形を変えてきた。

「スポーツソウル」日本版編集長を務める慎武宏さんは言う。

「最初に『冬のソナタ』でぺ・ヨンジュンがブレークしたとき、ちょうど日本では多摩川(東京)に出現したアザラシのタマちゃんが流行っていた。ぼくは正直、韓流ブームもタマちゃんのように一過性で終わると思っていましたが、続いて『宮廷女官チャングムの誓い』などのドラマが人気になって、東方神起などのアイドルグループも登場した。2012年に李明博大統領(当時)が竹島に上陸する騒動が起こると、一気に『嫌韓』が台頭しブームが冷え込みましたが、結局、見事にV字回復したことに驚きを隠せません」

 ヨン様ブームの時代から韓流を追いかけ続ける「韓国ウオッチャー」の児玉愛子さんは、この十数年で韓流ファンを取り巻く環境は大きく変わったと話す。

「『冬ソナ』時代は情報を集めるために韓流雑誌を買っていましたが、インターネットやSNSの普及で新しい情報を手軽に集めることができるようになりました。レンタルショップにDVDを借りに行かなくても配信サイトで気軽に楽しめますし、幅広い年齢の人がコンテンツに触れられるように変化を遂げました」

 かつては“おばさま”たちのものだった韓流は、ブームを繰り返すごとに新たな世代のファンを獲得していく。ドラマ『美男≪イケメン≫ですね』は10~20代に人気を博し、主演のチャン・グンソクのブレークとともに「第2次ブーム(2010~2011年頃)」が到来。東京・新大久保のコリアンタウンが韓流ファンの「聖地」と化し、「グンちゃんグッズ」が飛ぶように売れた。東方神起や少女時代、KARAなどの活躍もあり、休日には3万人以上の韓流ファンが殺到。地価は2倍以上に跳ね上がった。

 日本のテレビ局も過熱する韓流ブームを見過ごさず、フジテレビでは「韓流α」という韓国ドラマ枠もできたが、その状況に対し日本の若手俳優が《8(チャンネル)は今マジで見ない》と批判ツイートをしたことを機に、フジテレビ前で嫌韓デモも起きた。

 2014年には新大久保の客足が全盛期の4分の1まで減少。一方、若者世代の韓国カルチャーへの関心は高まり続け、韓国語で「美少女」を意味する「オルチャン」スタイルが大流行した。日韓国交正常化50周年を迎えた2015年からの「第3次ブーム」も、若者がBTSやTWICEを支持したことが発端になった。芸能界きっての韓国エンタメオタクであるお笑いコンビ・スクールゾーンの橋本稜はこう話す。

「第3次ブーム以降は芸能だけでなく、食べ物や化粧品などさまざまなジャンルにブームが波及しました。新大久保でお気に入りの韓国料理店を見つけて、いつか韓国の本店へ行こうと胸を躍らせる人が増えたんです」

 BTSの世界的活躍とともに加速した第3次ブームは、コロナ禍によって「第4次」へと移行する。

NEWS ポストセブン 8/8(土) 7:05
※女性セブン2020年8月20・27日号
https://news.yahoo.co.jp/articles/6bcc18c9fd3c7ade7c43525a522bb455cc70e0e6

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韓国人「安倍は韓国と断交したいのか?韓国との関係がさらに悪化したらトランプも黙っていないだろう」

1: デスルファルクルス(愛媛県) [US] 2020/08/08(土) 20:29:32.73 ID:90y/sSHP0● BE:135853815-PLT(13000)
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日韓関係悪化で安倍内閣の「韓国通」が次々交代?韓国メディアが懸念示す

2020年8月7日、韓国・ヘラルド経済は「日韓関係の悪化により安倍内閣が“韓国通”を事実上更迭した」と伝え、「日韓間のコミュニケーションの幅が狭まるのではないか」と懸念を示している。

日本政府は石井正文駐インドネシア大使の後任に金杉憲治前外務審議官を内定した。金杉前外務審議官はこれまで、昨年の日本政府による半導体材料の対韓輸出規制強化をめぐる協議など朝鮮半島外交を担当してきた。

記事によると、最近まで主要7カ国(G7)首脳会議の調整役を任されていた元審議官が任命から10カ月で解任され、縁もゆかりもないインドネシア大使に赴任することについて、外交界では「韓国との関係悪化が原因」との分析が出ている。
ある外交消息筋は「安倍内閣の日韓関係改善の意思が強くない証拠だ」とし、「最近は国際紛争担当の人材を増やすなど、外務省の動きが対話より対決の方に向いている」と説明したという。

安倍内閣は最近、元駐韓総括公使の鈴木秀生・国際協力局長と長尾成敏・北東アジア第1課長の交代も発表した。記事は「2人とも外務省内で“韓国通”とされていた。後任には韓国と外交的対話経験のない人が任命された」と伝えている。

この記事に韓国のネットユーザーからは「安倍首相は何を考えているのか。韓国はあらゆるケースに対応できるよう準備するべき」「今の日本は韓国を敵とみなしているようだ」
「安倍首相は韓国と断交したいのか?韓国との関係がさらに悪化したらトランプ大統領も黙っていないだろう」など不満げな声が数多く上がっている。

また、「安倍首相は支持率を上げるために韓国を利用している」との指摘や、「韓国は静かに日本製品不買運動を続け、軍事力を増強すればいい」「どうせ韓国通も大したことできなかった。トップが代わらない限り日韓関係は改善しない」などの主張も見られた。

https://www.recordchina.co.jp/b826672-s0-c10-d0058.html

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【日韓】「やめたら損するのはあなたの方」韓国の“GSOMIA終了いつでも可能”発言に辛坊治郎が批判

1: 昆虫図鑑 ★ 2020/08/06(木) 08:14:48.40 ID:CAP_USER
キャスターの辛坊治郎は8月5日、自身がパーソナリティを務めるニッポン放送「辛坊治郎 ズーム そこまで言うか!」に出演し、韓国外交部が「GSOMIAの終了はいつでも可能」と発言したことについて、これまでの日韓関係を踏まえて批判した。

日本と韓国の軍事情報包括保護協定(GSOMIA)について、韓国外交部のキム・インチョル報道官は4日の定例会見で、「日程に囚われずにいつでも終了できる」との立場を示した。このGSOMIAは日本と韓国のどちらかが破棄を通告しない限り、1年ごとに自動的に延長される取り決めになっているが、破棄する場合は90日前に外交ルートを通じて通告しなければならず、毎年8月24日が期限となっている。

辛坊)結局何なんだ、という話です。このGSOMIAは日本だけが一方的に得をするという協定ではありませんから、基本的に同じ価値観を共有するアメリカ、日本、韓国という、東アジアの自由と民主主義を基調とする国々の協定です。

最近5日辺りから、北朝鮮が実はこの数年間のあいだに小型のミサイルに乗せられる大きさの小さな核弾頭を開発したのではないかというニュースが伝わってきました。そう意味では、自由と民主主義を基調とする我々の陣営は、そういった軍事的な脅威に対処しなければいけないということで、GSOMIAというのは、そういう機微な軍事情報を水面下で共有するための前提となる「情報をお互いにやりとりしたら、外に漏らさないようにしましょう」という約束であって、日本だけが得をするのではないことなので、韓国が「いつでもやめられる」と言っても、やめたら損するのはあなたの方でしょう、ということです。



続きはソースで
https://news.yahoo.co.jp/articles/50f9174733b97aa24a91840990e7d13969c73071

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【日本に配慮】米国が軍事・経済分野で相次いで“日本寄り”メッセージを発信、韓国で懸念高まる

1: 新種のホケモン ★ 2020/08/05(水) 08:50:32.45 ID:CAP_USER
2020年8月4日、韓国・デイリーアンは「米国が軍事・経済分野で相次いで日本寄りのメッセージを発信している」と伝えた。

記事によると、7月29日(現地時間)にスイスのジュネーブで行われた世界貿易機関(WTO)紛争解決機関(DSB)の定例会議で、米代表は「日本の安全保障上の利益を守るために何が必要かを判断できるのは日本だけだ」と述べた。

これについて記事は「韓国に対する輸出規制強化措置を『(韓国最高裁の元徴用工判決に対する報復措置ではなく)安全保障上の問題』と主張してきた日本の立場を支持するものだ」と分析。その上で「米国は中国やEUなど12カ国と共に、日本の対韓国輸出規制管理に関するWTOの紛争処理小委員会(パネル)審理に第3国として参加する予定のため、米国の主張がWTOの判決に影響を与える可能性がある」と懸念を示している。

また記事は「軍事分野でも米国は日本を重要視する態度を示している」と指摘。ジェームズ・マコンビル米陸軍参謀総長は最近、中国との競争戦略の主要協力国として日本、豪州、インドを挙げた。これについて記事は「米国が対中国軍事戦略の一環として進めるインド太平洋戦略に消極的だった韓国を主要協力国から除外したということだ」と説明している。

さらに、「防衛費分担金交渉の新たな代表にも“日本通”のドナ・ウェルトンドナ・ウェルトン駐アフガニスタン次席大使が起用された」とし、「米韓の防衛費交渉のこう着状態が続いている中、長期的観点から日本との協議まで考慮して代表を交代させたとみられる」と分析している。

韓国の専門家からは「北東アジアにおいて、日米同盟が中国を相手にする際に米韓同盟より強力なものだということが示されている。トランプ大統領の任期末期には、韓国より日本に配慮を見せる米国の姿がさらに確実なものになっているだろう」と指摘する声が上がっているという。

これに韓国のネットユーザーからは「当然だよ。韓国政府は米中の間であいまいな態度をとっているけど、日本政府は確実に米国側にいる」「親中政権になってから予想していたこと」「日米だけじゃない。現政権の外交は感情的だから世界の仲間外れになっている」「昔から米国は日本の方が好きだった」などの声が上がっている。

一方で「国際社会は国益によってその都度変化するもの」「韓国は日本と違って侮れない相手だから」「韓国は韓国、日本は日本。日本と同じである必要はない」などと指摘する声も寄せられている。(翻訳・編集/堂本)

2020年08月05日 08時20分 Record China
https://www.recordchina.co.jp/b825841-s0-c10-d0058.html

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【現金化】日本の対抗措置に「実は妙案はないのでは」と韓国メディアが指摘=ネットでは「日本は何をそんなにおびえてるの?」

1: 新種のホケモン ★ 2020/08/05(水) 18:24:59.45 ID:CAP_USER
2020年8月4日、韓国日報は「日本が韓国の元徴用工訴訟に対する対抗措置を強調している」としつつ「妙案はないのではないか」と指摘した。

記事によると、日本政府は、同日に韓国最高裁による新日鉄住金(現日本製鉄)の資産差し押さえ命令決定の「公示送達」効力が発生したことを受け、、資産の現金化を念頭に置いた対抗措置の検討を本格的に開始した。同社は即時抗告の意思を明らかにしているが、日本政府は「現金化は時間の問題」と考えているとみられている。

日本政府は外交的、経済的、国際法的措置などさまざまな対抗措置を検討中だとされている。また、政府関係者は「ビザ免除中断や駐韓大使の召還だけでは日本企業の損害とバランスが合わない」と話しており、金融制裁が有力視されているという。


ただ、記事は「金融制裁は日本企業にも衝撃を及ぼしかねない」と指摘し、「昨年の(半導体材料の)対韓国輸出規制強化後のように、韓国内の日本製品の不買運動に再び火が点く可能性がある」と説明している。さらに「新型コロナウイルス拡散と米中対立激化の状況下で、日韓間の報復の悪循環が繰り返されることになれば日本政府としては負担になり得る」と指摘。また「それにもかかわらず日本政府が報復の可能性に言及しているのは、政治的効果を意図したものだ」と分析している。

これを受け、韓国のネット上では「いつも制裁を強調してくる日本にうんざり。好きにすればいい」「補償金はそんな大した額じゃないのに、日本は何をそんなにおびえてるの?」「今度こそ最後まで強く対応していこう」などの声が上がっている。

一方で「どうせまた文大統領が支持率下落を受けてショーを始めたのだろう」「今の韓国は小学生レベル。半導体材料の輸出規制の時も、フリーパス制から申告制に変わっただけなのに1人で勝ち誇ったつもりでいる」との指摘も。また「もしや、日本にある韓国企業の資産が凍結されるとか?」「もうやめようよ」と懸念する声も上がっている。(翻訳・編集/松村)

2020/8/5 16:53 (JST) ©株式会社 Record China
https://www.recordchina.co.jp/b825925-s0-c10-d0127.html

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