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分析

【中央日報】フランス日刊紙「『イカゲーム』、高い家計負債・自殺など韓国社会の現実」

1: 新種のホケモン ★ 2021/10/18(月) 18:20:23.16 ID:CAP_USER
フランス日刊紙ル・モンドがNetflix(ネットフリックス)の韓国ドラマ『イカゲーム』が韓国社会の裏面を投影していると伝えた。 同紙は17日(現地時間)、電子版に掲載した記事で世界的に爆発的な人気を呼んでいる『イカゲーム』が見せている韓国社会の現実を紹介した。

ル・モンドは韓国の家計負債が国内総生産(GDP)の100%を上回っていて、2014~2018年ソウル・麻浦(マポ)大橋で自ら命を絶った800人余りのうち、多数が借金に悩まされてきたと説明した。

新型コロナウイルス感染症(新型肺炎)パンデミックまで重なって働き口を見つけることが難しくなった若年層は金を借りながらオンライン賭博や仮想通貨投資をしているという現状も伝えた。 韓国政府がさまざまな対策を講じているが、対策が効果を発揮するまでに不平等はますます広がっていると同紙は分析した。

一方、先月17日にNetflixを通じて公開された『イカゲーム』は賞金456億ウォン(約44億円)がかかった謎のサバイバルに参加した人々が最後の勝者になるために命をかけて極限のゲームに挑戦する様子を描いたシリーズだ。今月13日基準で世界1億1100万世帯が視聴したことが集計で分かった。

10/18(月) 13:11 配信
https://news.yahoo.co.jp/articles/2c648d73fa8bda9d2a09efeeafe3c0b591a5ebd2

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【韓国メディア】一体どうしたのか…世界の大学教授が慰安婦の「強制連行」を相次いで否定

1: 昆虫図鑑 ★ 2021/10/16(土) 16:10:41.68 ID:CAP_USER
2021年10月14日、韓国・ソウル新聞は、大学教授らが相次いで慰安婦の「強制連行」を否定しているとし、「一体どうしたのか」と伝えた。

記事によると、韓国・延世大学での講義中に「慰安婦は売春の一種」との趣旨の発言をして名誉毀損の罪に問われている柳錫春(リュ・ソクチュン)元教授は12日、元慰安婦の李容洙(イ・ヨンス)さんや李栄薫(イ・ヨンフン)元ソウル大教授、西岡力麗澤大客員教授ら5人を裁判の証人として申請した。これについて柳氏側は「李容洙さんの過去の法廷での証言を確認したところ、慰安婦の強制連行についての供述が一貫しておらず、信憑性に欠けるためその部分を法廷で確かめたい考えだ」と説明した。

李栄薫氏は19年に発売されベストセラーになった「反日種族主義」の著者の1人で、この著書の中で「慰安婦は日帝により強制的に動員されたのではない」との主張を繰り広げている。西岡力氏もまた、慰安婦連行の強制性を否定している人物だという。

米国では、ハーバード大学のジョン・マーク・ラムザイヤー教授が「日本軍慰安婦は強制的に動員された性奴隷ではなく自発的な売春婦だ」と主張する論文を発表した。同大学のローレンス・バカウ学長も、学界の反発に対し「大学内における学問の自由には、論争的な見解を表現することも含まれる」との立場を示し、ラムザイヤー教授を擁護しているという。

日本でも最近、早稲田大学の有馬哲夫教授がSNSに「韓国人は日本人に朝鮮人慰安婦(の問題)を謝れ、賠償金を払えと言うがなんだかとてもおかしい。朝鮮人慰安婦から日本兵に『ありがとう』の一言があっていいと思う」と主張する文章を投稿した。有馬教授は7月にラムザイヤー教授の論文を擁護する著書「『慰安婦』はみな合意契約していた」も出版している。これに対し日本の学生団体からは「学生を教育する立場の人が深刻な差別と歴史否定を繰り返してもいいのか」と反発の声も上がっており、有馬教授の解任を求める活動も行われているという。

この記事に韓国のネットユーザーからは「呆れた。こんな人たちが教授をしているなんて。学生に何を教えられるというのか」「日本から支援金をもらっているのでは?」「慰安婦被害者本人が『強制連行された』と言っているのに、なぜ否定する?」「賢い人が間違ったことを学ぶ恐ろしさを彼らが教えてくれている」「こんな考えを持つ教授を雇う大学側にも問題がある」など教授らへの批判的な声が相次いで寄せられている。(翻訳・編集/堂本)


https://www.recordchina.co.jp/b883674-s25-c30-d0191.html

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【韓国紙】「英国や日本は今も植民地収奪を美化する」「日本はわざと韓国を刺激し利用する」

1: 右大臣・大ちゃん之弼 ★ Let it be です 2021/10/16(土) 12:26:29.24 ID:CAP_USER
韓国紙が日本などかつて他国を植民地にした国が現在においても不道徳に陥っているとする記事を掲載した。
 
全北道民新聞はイ・ジョンドク全北大教授の寄稿文『ふてぶてしい帝国主義、ふてぶてしい日本』を掲載した。

イ教授は、西欧諸国が過去数百年にわたって帝国主義として世界を侵略し、多くの被害をもたらしたが、「しっかり反省したことがない」と指摘した。

イ教授は、「現在のイギリス人の半数以上が、英国がインドを植民地支配し、インドを助け、インドのためにむしろ英国が犠牲になったという恥知らず考えを維持している」とし、「植民地を持ったほとんどの国が植民地を助けるために植民地支配をしたと思っている。学校で世界史をそのように教えているからだ」と説明した。

続けて、「大多数の日本の人々は植民地期間中に韓国に道路を作り、工場も建ててやり、農業生産も発展させ、近代制度を移植してやったのに、韓国が日本の植民地支配をいつも批判だけするので恥知らずだとの考えを持っている」と伝えた。
  
イ教授は、ある経済学者が、英国のインド植民地支配によってインドから略奪された価値が45兆ドルに達するとの分析を行ったことを指摘。また、英国がインドの産業と社会を崩壊させたことで、インドは解放後も社会を軌道に乗せるために多大な犠牲を払わなければなかったとし、「ところが、英国の人々は概して、インドは元が未開の国なので、自分たちで問題を解決できないのに、なぜそれを英国の責任に転換するのかと反問する」とし、「強引にまでインドを助けてやったという思いにしがみつく」と指摘した。

日本についてイ教授は、台湾や韓国は解放されたにも関わらず、「日本が帝国主義的侵奪過程で略奪した独島と尖閣諸島を今も自分の領土だと主張している」とし、「帝国主義的侵奪を心から反省しても足りないのに、帝国主義侵略の過程で奪った土地を自分のものと最後まで主張するずうずうしさを示している」と述べている。

イ教授は、安倍政権以降の日本が強引さを増している背景として、「日本が大きな危機的状況に陥っているため、外部に敵を作っている」とし、「積極的に韓国、北朝鮮、中国と戦いながら、これらを悪い国である非難する」と分析した。

そのうえで、「邪悪な外部勢力のために日本が危機にあると思い込ませ、国民の関心と腹いせがこれら国々に向くようにしている」とし、「ドイツナチスは国民の不満をユダヤ人に向けた」と述べた。

続けて、「支配層は、国民の不満と怒りが大きくなると、国民が自分たちを攻撃しないよう多くの外部の敵を作って怒りを外部の敵に向けさせる」とし、「日本経済の失われた30年も東日本大震災と《原発爆発》でさらに難しくなった状況を免れするために、独島が日本の領土というイベントを強化し、独島が日本の領土だと教科書や地図に載せて韓国を刺激し、日本人が怒りを韓国に表出させるようにしている」と批判している。
 

KOREA ECONOMICS 2021年10月15日 
https://korea-economics.jp/posts/21101505/

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日本の商品をパクる韓国は中国を批判できない?韓国議員が規定整備を訴え=ネットには反発の声「日本だって…」

1: 昆虫図鑑 ★ 2021/10/15(金) 12:05:36.47 ID:CAP_USER
2021年10月14日、韓国・ニュース1によると、食品業界で「パクリ商品」の開発が慣行化されていることに、韓国の議員から懸念の声が挙がった。

記事によると、韓国最大野党「国民の力」の安炳吉(アン・ビョンギル)議員は同日、韓国農水産食品流通公社(aT)と韓国食品産業クラスター振興院を対象とする国政監査で「パクリ商品」に言及した。

安議員は、韓国の菓子メーカー「オリオン」が2017年に発売した商品「コブクチップ」について「(オリオンは)発売当初『開発に8年かかった』と明らかにしたが、消費者の多くが見た目だけでなく味もヤマザキビスケットの商品『エアリアル』に酷似していると評価している」と指摘した。オリオンが開発を始めたとする8年前の2009年は、ヤマザキビスケットがエアリアルを発売した年だという。

一方で、安議員は「海外ではパクリ商品により韓国製品が売上減少などの被害を受けている」とも指摘。中国の菓子・飲料メーカー「達利食品」が発売したチョコパイについて、「オリオンの代表商品であるチョコパイに見た目がそっくりで、高いコストパフォーマンスと優れたマーケティング戦略でオリオンの地位を脅かしている」と説明した。

その上で安議員は「韓国政府やaT、韓国食品産業クラスター振興院だけでなく、食品業界もパクリ商品問題をあまりに軽く考えている」と指摘し、「対策が急がれる」と主張。「韓国の食品企業が製品を輸出する際、外国のパクリ商品により被害を受ける事例が持続的に発生している」とし、「『闇夜に目あり』という言葉があるように、韓国の食品が世界中で法の保護を受けられるためにはまず第一段階として韓国内の規定を整備するべきだ」と強調したという。

これに韓国のネットユーザーからは「安議員は日本のために働いているの?」「見た目はともかく、味をそのまま再現することは不可能じゃない?」「日本にだってオリジナルなものはない。全て米国や欧州のパクリでしょ」など反発の声が相次いでいる。

一方で「韓国が日本のものをパクって成長したのは誰もが知る事実。日本から導入した法律も、日本ではどんどん改正されているのに韓国は今もそのまま使っているケースが多い。認めるべきものを認めないと韓国は発展できないよ」「日本で10年暮らして韓国に帰国したとき本当に驚いた。ほとんど全て日本のまねだったから。特にテレビ番組は深刻」「韓国に中国を批判する資格はないね」などと指摘する声も寄せられている。(翻訳・編集/堂本)

https://www.recordchina.co.jp/b883640-s25-c30-d0191.html

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【中国メディア】日本で生まれたインスタントラーメンを世界で最も好むのは「韓国だった」

1: 昆虫図鑑 ★ 2021/09/10(金) 16:13:52.39 ID:CAP_USER
日本で発明されたものはたくさんある。現代日本人に身近なもので言えば、ノートパソコン、カラオケ、QRコード、リチウムイオン電池などのほか、「インスタントラーメン」も日本が発祥だ。

 2020年には世界で1166億食が消費されたというインスタントラーメンだが、世界で一番インスタントラーメンを食しているのはどの国なのだろう。中国メディアの新浪は6日、「インスタントラーメンをもっとも好む国」を紹介する記事を掲載した。

 記事は「もっともインスタントラーメンを好む国」は「韓国」だと紹介した。韓国は1人当たりの消費量で世界一となっていることから、「もっともインスタントラーメンを好む国」と言えるだろう。韓国人がインスタントラーメンを好きになった理由について、「最初は米の消費を抑えるためだったが、食べているうちに好きになったのだろう」と主張している。韓国では鍋に入れるのにも重宝され、今では1人当たりの年間消費量が80食と伝えられている。

 2位は「マレーシア」で、1人当たり「8日に1食のペースで消費している」と伝えた。消費量が多いのは、「マレーシアのインスタントラーメンがおいしいからではないか」と推測しており、記事の中国人筆者にとってもおいしいと感じられるようだ。

 3位は「日本」、4位は「中国」と紹介した。日本に関しては、インスタントラーメンにかける情熱を評価したようだ。日本にはノンフライ麵が多くて手が込んでいる、と伝えている。中国は世界の消費量の約4割を占めるインスタントラーメン大国だ。長距離移動には必ず携帯する必需品となってきたが、1人当たりの消費量は世界で10位とあまり多くはない。

 このように見てみると、「インスタントラーメンの好きな国」はアジアに集中しているようだ。2020年に1人当たりの消費量が多かった国は、韓国、ベトナム、タイ、ネパール、マレーシア、日本、インドネシアと軒並みアジア諸国だ。インスタントラーメンは防災食としても実用性が高く、今後も世界中の人々の生活を支えていくことだろう。(編集担当:村山健二)


http://news.searchina.net/id/1702030?page=1

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