脱亜論

東アジアの政治、社会、経済、文化、防衛等についてのまとめサイト

中国

【文化】「餃子」「炒飯」「麻婆豆腐」「エビチリ」「ラーメン」「春巻き」「杏仁豆腐」日本のあちこちに見られる中国的要素

1: ダース・シコリアン卿 ★@無断転載は禁止 2017/06/27(火) 20:01:45.77 ID:CAP_USER
2017年6月26日、中国新聞網は、上野動物園でパンダの赤ちゃん「シンシン」が生まれ、大きな注目を集めたばかりだが、日本の社会に溶け込んでいる中国的要素は思いのほか多いと伝えた。

例えば、四文字熟語。「明鏡止水」、「一期一会」、「臥薪嘗胆」、「不撓不屈」、「温故知新」など。

子どもでも、お正月の書き初めで四文字熟語を書く機会があるが、いずれも中国が発祥の言葉。大人になっても、普段の生活で日常的に目にしたり、自分で使ったりしている。

また、生活に深くとけ込んでいると言えば、中国料理。「餃子」や「炒飯」、「麻婆豆腐」、「エビチリ」、「ラーメン」、「揚げ春巻き」、「杏仁豆腐」などがよく食べられている。

ラーメンは特に人気があり、「三食ともラーメンでもいい」という人もいる。

「三国志」の人気も高い。小説やテレビドラマ、ゲームなど、三国志は定番とも言える存在だが、日本で人気の登場人物は1位が「趙雲」。

2位以下は「孔明」、「関羽」、「劉備」、「張遼」、「董卓」、「曹操」、「姜維」、「馬超」、「呂布」で、中国とは多少異なる。

さらに、海外旅行でも中国は身近な存在となっている。長い休暇が得にくい日本人にとっては安価で近く、日程が短くて済むこともあって、アジアは人気の渡航先となっている。

とりわけ中国や台湾、香港、韓国の人気が高い。

http://www.recordchina.co.jp/b160200-s0-c30.html

写真はラーメンと餃子。
no title

続きを読む

【グルメ】うじ虫は食品問題の救世主? 中国各地に専用農場

1: ダース・シコリアン卿 ★@無断転載は禁止 2017/06/25(日) 20:19:32.16 ID:CAP_USER
旺盛(おうせい)な食欲で肉や野菜、果物の残飯をくねくねと身をよじらせながら食べ尽くしていく無数のうじ虫──ここは中国南西部にある一風変わった農場だ。

見ていて気持ちの良い光景ではないかもしれないが、この大飯食らいのうじ虫こそが、中国が抱える厄介な問題、食品廃棄物の山を減らしてくれる救世主になるかもしれない。

専門家によると、このアメリカミズアブの幼虫は米大陸原産で、どの個体も1日に体重の2倍の残飯を食べることができる。

四川(Sichuan)省彭山(Pengshan)にあるこの農場では、この幼虫を高タンパクの飼料として家畜に与え、その排せつ物を有機肥料としている。

この農場の責任者を務めるフー・ロン(Hu Rong)さんは「この虫たちは気持ち悪くないよ! 生ごみを処理してくれるんだから。そのことを別の観点から見ないと」と語る。

幼虫たちの餌に困ることはない。人口14億人の中国では、国民1人当たり年30キロ近い食料が廃棄されているからだ。

フーさんは「平均すると、1キロ分のうじ虫は4時間で2キロのごみを消費できる」と語る。

フーさんは、成都(Chengdu)で2000軒の飲食店から廃棄物を収集する業者の「チェンウェイ・エンバイロメント(Chengwei Environment)」から廃棄された食品を購入している。

同社のワン・ジンファ(Wang Jinhua)代表によれば、「(アメリカミズアブの幼虫の群れの中に)魚を入れると白い骨しか残らない」。

国連(UN)の食糧農業機関(FAO)によると、世界では毎年、約13億トンの食料が人の食用に生産されているが、その3分の1が廃棄される一方で、約8億7000万人が飢えている。

食品廃棄物は環境汚染問題をも深刻化させている。FAOが2011年に発表した報告書によると、食品廃棄物を国になぞらえた場合、米国、中国に次ぐ世界3位の温室効果ガス排出国になる。

中国は毎年、計4000万トンの食品廃棄物を出しているが、重さで計算すると、米ニューヨーク(New York)のエンパイアステートビル(Empire State Building)110棟分に相当する。

■食物連鎖でいずれ人の栄養分にも

だが、この体の細長いアメリカミズアブの幼虫たちは、生ごみを処理する以外でも役に立ってくれる。

丸々と太った幼虫は、ニワトリ、魚、カメなどの生き餌、あるいは乾燥飼料として販売される。栄養成分の最大63%がたんぱく質、36%が脂質だ。

幼虫は、生ごみからたんぱく質と脂質を摂取し、やがて飼料として食べられる家畜を通して人間の食物連鎖に組み込まれ、栄養分を還元してくれる。また、幼虫の排せつ物は有機肥料にもなる。

中国、カナダ、オーストラリア、南アフリカをはじめとする国々では、家禽(かきん)や養殖魚に虫を飼料として与えることが法律で認められている。

欧州の昆虫産業を代表する非政府組織(NGO)「食料・飼料用昆虫の国際プラットフォーム(IPIFF)」のクリストフ・デリアン(Christophe Derrien)事務局長は、「米国や欧州連合(EU)では、(虫を飼料とすることは)もっと厳しく制限されている」と指摘する。

だが、EUでも今年7月から魚の養殖場で昆虫由来のたんぱく質を飼料として与えることができるようになった。

食品廃棄物のリサイクルは、環境面だけでなく経済面でも利益をもたらし得る。

フーさんはアメリカミズアブの生きた幼虫と有機肥料を販売して十分な収入を得ており、電気代、人件費、運送費、食品廃棄物の仕入れ代といった費用を差し引いても、フーさんの年収20万~30万人民元(約330万~490万円)は中国ではかなりの高所得だ。

アメリカミズアブ農場が中国に誕生したのは3年前。以来、今では全国各地で目にするようになったのも不思議ではない。

ワンさんは、「今年、成都周辺でも新たにアメリカミズアブ農場が3~4か所、開設されることになっている」と語った。「その狙いは、廃棄物を有用なものに変えることだ」

(c)AFP/Ludovic EHRET
http://www.afpbb.com/articles/-/3132460
中国南西部・四川省彭山にある農場のアメリカミズアブの幼虫
no title

続きを読む

【中国】 なぜだ!中国メーカーが自動車のトランスミッションを作れない理由

1: らむちゃん ★@無断転載は禁止 2017/06/25(日) 10:06:16.69 ID:CAP_USER
配信先、サーチナ2017-06-25 08:12
http://news.searchina.net/id/1638446?page=1

 エンジンで発生する動力を活軸に伝えるなどの制御を行う変速機であるトランスミッションは自動車にとって絶対に欠かすことのできない重要な部品の1つだ。

日本の自動車産業の強さは各自動車メーカーの競争力のみならず、部品メーカーも高い競争力を持っていることが要因の1つだ。特に自動変速機(AT)市場では日本のアイシン・エィ・ダブリュが世界トップシェアを誇る。

中国メディアの今日頭条はこのほど、中国の自動車メーカーや部品メーカーはトランスミッションを自主開発するだけの技術力を持たないと伝え、日本メーカーのトランスミッションが中国車を支えていると指摘する記事を掲載した。

記事は、世界中を見渡してみても優れたトランスミッションを開発できる企業は日本やドイツなどに数えるほどしかないとし、世界の自動車市場でトランスミッションはごく少数の企業による寡占状態にあると紹介。特にATトランスミッションについては「中国メーカーは車を作るにあたって、少数の売り手のなかから選んで調達している」とし、自前でATトランスミッションを生産できる企業は中国にはないのが現状と論じた。

続けて、中国メーカーが自前でATトランスミッションを生産できないのは、生産するための精度の高い設備がないうえ、トランスミッションに使用する金属の加工技術もないためだと指摘。中国自動車市場は外資メーカーに市場の多くを奪われているのが現状だが、優れたトランスミッションを自前で生産できないことも、中国の自動車メーカーの発展におけるボトルネックとなっていると主張した。

続きを読む

【車】韓国車の中国市場でのシェアが激減、日本車のようにうまく回復できない原因は?―韓国メディア

1: たんぽぽ ★@無断転載は禁止 2017/06/23(金) 06:32:11.81 ID:CAP_USER
http://sp.recordchina.co.jp/newsinfo.php?id=181821&ph=0

2017年6月19日、韓国・聯合ニュースは、韓国系自動車が中国で売れなくなっている背景に、韓国自動車業界全体の競争力低下があると伝えた。

韓国産業研究院が18日に発表した報告によると、2014年に9%あった韓国車の中国市場シェアが今年1月には5%となり、5月には3%まで低下した。昨年7月の高高度防衛ミサイル(THAAD)配備による影響は小さかったものの、今年2月にロッテグループがTHAAD配備用地を提供したことによる影響が甚大で、3~5月の売り上げが激減した。

記事は「5月の現代と起亜の世界販売台数は、前年同期比でそれぞれ14.2%と9.8%減少。この3カ月で減少幅が大きく増えている。海外販売台数では現代が同16.5%、起亜も同10.1%減少した。両ブランドの業績低迷は主に対中販売台数の激減にある。両ブランドの4月の販売台数はわずか約5万1000台にとどまり、前年同期比はマイナス65.1%と大きく減少した」と伝えている。

同研究院は報告の中で「かつて日本車は領土問題により中国市場で冷遇されたが、売り上げ減少幅は今年の韓国車に比べて小さく、日本企業が積極的に中国市場のニーズを満たす新型車を開発するとともに果断に値下げを実行したことで、速やかに苦境を抜け出した」と指摘。一方で、「韓国車はブランドイメージで日本に及ばないうえ、中国本土ブランドが価格的な優位性を持ちつつ品質や安全性を大きく高めていることから、中国市場における韓国車の前途は予断を許さない状況である」と分析した。

同研究院の中国産業研究部長は「もし速やかに有効な措置を講じなければ、韓国車の中国市場での販売回復は難しい」と指摘している。

続きを読む

【経済】中国の偏愛? トヨタがVWに勝てないワケ どうなる世界首位奪還

1: ねこ名無し ★@無断転載は禁止 2017/06/19(月) 20:10:12.35 ID:CAP_USER
 2017年の自動車販売の世界首位は前年覇者の独フォルクスワーゲン(VW)か、返り咲きを狙うトヨタ自動車か。1年の戦いの折り返しを迎えたところで、勝負の行方を占うために足元の自動車市場の状況を点検すると、次々にトヨタに不利な材料が出てきた。

 米自動車専門誌オートモーティブニュース(電子版)などによると今月初め、現代自動車の米国販売トップのデリック・ハタミ氏が辞任したという。

 5月に退任が発表された米フォードモーターのマーク・フィールズ社長兼最高経営責任者と同様、業績不振で事実上解任されたようだ。競合メーカー首脳の相次ぐ退任に、トヨタは警戒感を強めているはずだ。

 両氏が地位を追われた背景には、米国自動車市場の変調と競争の激化があるからだ。

 いうまでもなく米国は、販売台数と利益の両面で最大の比重を占めるトヨタにとっての要の市場。好調な米景気とともに、米新車販売は昨年まで7年連続で拡大し、市場規模は過去最高の1755万351台に達していたが、今年は明らかな調整局面に入っている。

 5月の米国新車販売(米調査会社オートデータ調べ)は前年同月比0.5%減の151万9175台と5カ月連続の前年割れ。年率換算(季節調整済み)では1666万台と前年同月から3.0%減り、市場予想(1690万台)を大幅に下回った。

 変調は、販売ローンなど自動車金融でも顕著だ。米金融政策が利上げ局面に入ったこともあり、自動車ローンでは信用力の低いサブプライム層で返済の焦げ付きが増加。

 SMBC日興証券の調査によると、90日を超える延滞率は今年1~3月期まで3四半期連続で上昇し、新規の深刻な延滞残高はすでに金融危機前の2008年7~9月期に匹敵する水準にあるという。

 7年続いた“宴”の反動は大きく、これまでの買い替えによる大量供給で中古車価格が下落し、新車の購入を押し下げる悪循環もみられ始めるなど、市場環境は厳しく、1~5月期のトヨタの実績も前年同月比4.7%減の95万2785台とさえない。

 一方、VWはといえば、排ガス規制逃れによる顧客離れの「底」からの反動で、6.9%増の13万3861台と伸びているから皮肉だ。

 トヨタも市場の調整をある程度は織り込み、2018年3月期は米国を軸とする北米販売台数を前年同期比1万7000台減の282万台と前年割れで計画しているものの、前半のペースからはこの数字の下ぶれリスクが浮上する。

 さらにトヨタにとって悩ましいのは、世界最大の自動車市場を牛耳る中国政府とVWの蜜月関係が一段と色濃くなり始めたことだ。

 トランプ米大統領が地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」からの離脱を宣言した6月1日、トランプ氏に当てつけるようにドイツのメルケル首相と中国の李克強首相が満面の笑みで握手を交わしていたのをご存じだろうか。

 両首相は温暖化対策や貿易取引などで協力を確認。「中国はより重要かつ戦略的なパートナーになった」と李首相を持ち上げたメルケル首相は、その言葉を象徴する、あるイベントに李首相を伴って出席した。VWと中国の自動車メーカー、江淮汽車との電気自動車(EV)合弁生産契約の調印式だ。

 中国政府は、外資に対し国内自動車メーカーとの合弁生産を2社までに規制。VWは大手の上海汽車と第一汽車、トヨタは第一汽車と広州汽車など、中国メーカーを育成するため、外資の勢力を管理する「2社規制」は厳格に適用されてきた。

 今回、VWに認められた江淮汽車との合弁はその規制をねじ曲げた外資初の3社目提携だ。しかも江淮汽車は李首相の出身地、安徽省のメーカーというからVWに肩入れする中国政府の偏愛ぶりが際立つ。

 中国政府は、その後、VWと江淮汽車の合弁を正当化するためか、「2社規制」を“後付けで”緩和。EVなどエコカー事業については3社目を認める措置を打ち出したが、3社目をどこに、どんなタイミングで認めていくか、規制の運用は政府のさじ加減次第だ。

http://www.sankei.com/premium/news/170619/prm1706190006-n1.html

>>2以降に続く)

続きを読む
スポンサーリンク


おすすめ記事
ブログランキング
スポンサーサイト










記事検索
アクセスカウンター
  • 今日:
  • 昨日:
  • 累計:

アクセスランキング
メッセージ

名前
メール
本文
スポンサーサイト