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【韓国】現代車N、「世界3大耐久レース」出場へ

1: 右大臣・大ちゃん之弼 ★ 転載あかん 2019/05/27(月) 19:39:55.25 ID:CAP_USER
「緑の地獄に耐えろ」。現代自動車の高性能ブランド「N」が世界3大耐久レースと呼ばれる「2019ニュルブルクリンク24時間耐久レース」(ADAC Zurich 24h Race)に過去最大規模で出場する。 

  ニュルブルクリンク24はルマン24時間耐久レース、ベルギーSPA24時間耐久レースと共に世界3大耐久レースと呼ばれる。特定サーキットを速く走る一般のカーレースとは違い、耐久レースは24時間の総走行距離を測定して順位をつける。完走だけでも認められるレースであり、自動車の性能だけでなく耐久性があってこそ好成績を出すことができる。 

  現代車は今年で4回目のニュルブルクリンク24出場となる。2016年にi30改造車で初めて参加し、出場車全体で90位だった。2017年にはi30 Nで50位に上がった。昨年はカーレース用車両i30 N TCRが2台出場し、過去最高成績の35位と58位で完走した。 

  6月20-23日(現地時間)に開催される今大会にはi30 N TCR、ベロスター N TCR、i30ファストバックNなど現代車が保有するNラインナップの全車種がレースに臨む。18-19日(現地時間)に行われた6時間の予選で出場車すべてが完走し、過去最高成績への期待感を高めた。 

  ニュルブルクリンクサーキットは73のコーナーで構成された約25キロのコースで、狭い道路幅と大きな高低差、さまざまな急カーブなど難しい走行環境のため「緑の地獄」(The Green Hell)と呼ばれる。特に北コース「ノルトシュライフェ(Nordschleife)」のラップタイム(1周のタイム)は自動車の性能とドライバーの実力を測定する基準となる。世界自動車企業がここで発売前の車両の性能を点検する。 

  1970年にドイツ自動車クラブ(ADAC)が始めたニュルブルクリンク24は毎年190台の車が参加して年間25万人が観覧する。ノルトシュライフェとGPシュトレケというサーキットを連結して使用し、専用レース車が参加するルマン24とは異なり改造した量産車が出場する。最多優勝自動車企業はBMW(19回)だ。 

  現代自動車の関係者は「モータースポーツと高性能車の開発に対する現代自動車の努力が集約されたNラインナップが過酷な走行条件で知られるニュルブルクリンク24時間耐久レースに挑戦する」とし「3年連続で出場して得た経験と技術力を生かして最高のパフォーマンスを見せることができるよう努力したい」と語った。

https://s.japanese.joins.com/article/j_article.php?aid=253803&servcode=800&sectcode=860
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]2019年05月27日 15時17分

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現代自動車「i30 N TCR」が18-19日(現地時間)、独ニュルブルクリンクサーキットで開催された「ニュルブルクリンク24時耐久レース」予選で力走している。

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【韓国・中央日報】 昨年会社の利益半減したのに…現代自動車労組「純益の30%分配せよ」

1: 荒波φ ★ 2019/05/09(木) 10:08:39.58 ID:CAP_USER
現代自動車労働組合が基本給7%の引き上げなどを含めた今年の賃金・団体協約要求案を出した。当期純利益の30%を成果給として支給し定年を延長してほしいという要求も含んだ。業界では昨年会社の利益が半減したのに現代自動車労組が無理な主張を繰り返しているという指摘が出ている。

現代自動車労組は8日に臨時代議員大会を開きこうした内容の賃金団体交渉要求案を確定した。同社労組は上級団体である全国金属労働組合の共通要求案である基本給12万3526ウォン(格差解消特別要求含む)の引き上げを主張した。号俸昇級分約2万8000ウォンを含めば15万1526ウォンだ。既存基本給からの引き上げ率は6.8%だ。

労組は会社の当期純利益の30%を成果給として支給せよという無茶な要求も出した。現代自動車の昨年の当期純利益は前年同期比63.8%急減の1兆6450億ウォンにとどまった。このうち4935億ウォンを組合員1人当たり約1000万ウォンずつ分配せよということだ。基本給引き上げにともなう実質的な賃金上昇分年間400万ウォンと合わせれば1人当たり年間1400万ウォンを超える賃金をさらに求める主張だ。

現代自動車労組は満60歳である定年を国民年金受領直前年度まで延長してほしいという要求もした。こうした内容が貫徹されれば出生年により定年が満61~64歳に伸びる。出生年により国民年金の老齢年金支給時期がそれぞれ異なるのに伴ったものだ。

労組は賃金団体交渉要求の中に賞与金を通常賃金に含めてほしいという案件も上げた。定年退職者代替人材を正規職で補充してほしいという要求も含んだ。


2019年05月09日10時03分 [韓国経済新聞/中央日報日本語版]
https://japanese.joins.com/article/170/253170.html?servcode=300&sectcode=300

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【韓国】 「ヒュンダイ」なぜ日本再進出?  国内市場に10年ぶり復活か

1: 荒波φ ★ 2019/04/19(金) 13:15:42.20 ID:CAP_USER
■衝撃のスクープ!?ヒュンダイが日本市場に再挑戦へ

過去、日本市場に進出していた韓国の自動車メーカー「ヒュンダイ」が日本へ再進出するという話が浮上してきました。その先駆けとして、2019年10月24日から開幕する東京モーターショーに出展し、正式な発表を行うというのです。

韓国最大の自動車メーカーであるヒュンダイが、一度撤退した日本市場へ再度進出を目論む理由とはなんなのでしょうか。

現地の韓国メディアによると、ヒュンダイは東京モーターショーで600平方メートルものブースを確保する予定と報じています。  このブース面積は、VWやアウディといった大手輸入車ブランドやダイハツなどに匹敵する規模です。一般的な乗用車であれば10台程度は展示できるほどの面積のため、その本気度が伺えるでしょう。

ヒュンダイの出展について、東京モーターショーを主催する日本自動車工業会は、「現時点では、出展情報についてお伝えはできません2019年5月初旬から中旬には正式な発表ができますので、それまでお待ち下さい」とコメントしています。

ヒュンダイは、韓国を代表するというより韓国唯一の国際的な自動車メーカーです。グループ全体では世界で817万台(2017年実績)もの新車を販売しています。

2001年には、日本市場に進出しており、2002年の日韓ワールドカップや、『冬のソナタ』に代表される韓流ドラマブームも手伝って、2002年から2005年にかけて2000台以上の新車販売を記録するも、その後は低迷し2009年には日本市場から撤退していました。

ヒュンダイが日本市場に受け入れられなかった理由として、技術面、品質面、ブランド力といった様々な面で日本車や欧米車に劣っていただけでなく、歴史的、政治的な背景も含めた心情的な部分もあります。その後、欧米や新興国でヒュンダイは着実に市場を拡大していきますが、日本市場だけは切り拓けずにいるのが現状です。

多くの国では、ヒュンダイはコストパフォーマンスに優れたクルマとして、かつての日本車が持っていた地位を奪ってきました。そんなヒュンダイにとって、日本市場の開拓は悲願といえるでしょう。

ヒュンダイは、再挑戦に向けてどんな「武器」で戦うのでしょうか。ヒュンダイの乗用車は、コンパクトカーの「i30」やクロスオーバーSUVの「コナ」、ミドルサイズセダンの「エラントラ」、そしてスポーツクーペの「ヴェロスター」など、さまざまなモデルをラインナップしています。

いずれも、世界では一定の評価をされているモデルではありますが、日本においてこれらのカテゴリは競合車も多く、ヒュンダイに限らず、後発ブランドが切り崩すのは難しい状況です。

前出の韓国メディアによると、ヒュンダイが武器とするのは、燃料電池車(FCV)およびバッテリーを搭載した電気自動車(EV)になると予想されています。

加えて、ボディタイプはSUVが中心となることも予想され、次世代のエコカーとして開発されたFCVは、2019年現在、トヨタ「ミライ」やホンダ「クラリティ」が市販化しており、日系自動車メーカーが一歩リードしている印象でした。

とくに、欧米の自動車メーカーはほとんどがバッテリー式電気自動車(BEV)の開発を進めており、FCV領域は日系自動車メーカーの独壇場と思われていましたが、非日系自動車メーカーで唯一積極的だったのがヒュンダイです。

2018年初頭に発表された、SUVタイプのFCVである「ネクソ」は、ミライやクラリティを大きくしのぐ800kmもの航続距離を達成しています。

また、日本市場においてSUVタイプのFCVは販売されていないことから、この「ネクソ」を中心としたFCVおよびBEVが日本市場再挑戦の武器になると考えられます。

■◇果たして勝算はあるのか?

(以下ソース元参照)


2019.4.19
https://carview.yahoo.co.jp/news/market/20190419-10402875-carview/

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【韓国】現代・起亜自が米で300万台リコール危機、発端は…

1: 動物園φ ★ 2019/04/04(木) 11:37:11.65 ID:CAP_USER
車両火災でドライバー死亡
現代自はドライバーの麻薬服用を主張

 現代・起亜自動車が米国で「300万台リコールの危機」に直面しています。車両火災が相次ぎ、米道路交通安全局(NHTSA)の予備調査を受けているのです。業界では、現代・起亜自の米国での深刻な危機の一つとして、トランプ大統領による「関税爆弾」と共に「300万台リコール危機」が取り沙汰されています。実際にリコール命令が下されれば、数千億ウォン(約数百億円)のリコール費用が発生するだけでなく、現代・起亜自の信頼度が低下するからです。300万台という数は、現代・起亜自の米国での年間販売台数(120万台)の3倍近くに当たる規模です。米国で販売不振に陥っている現代自に、リコールの危機まで重なってしまったのです。

 米道路交通安全局の調査は、非営利消費者団体の自動車安全センター(CAS)の請願が発端となりました。この団体は、現代・起亜自の車が衝突事故以外で出火するケースが相次ぎ、100件以上の負傷事例と1件の死亡事例が報告されたとして、起亜自の「オプティマ」「ソレント」(2011-14年式)、現代自の「ソナタ」「サンタフェ」(11-14年式)、起亜自の「ソウル」(10-15年式)など300万台の車両欠陥について調査を要請しました。NHTSAはリコール命令を下す前に、請願審査、予備調査、本調査の三段階の調査を実施しますが、現在は火災が車両欠陥によるものなのかを検証する予備調査の段階です。現代・起亜自は、火災が車両の欠陥によるものではなく、火災原因に特定のパターンなどは確認できないと主張しています。車両の老朽化や整備不足などによって発生する一般的な火災だというわけです。

 CASの請願の発端となったのは、17年に発生した起亜「ソウル」の火災による死亡事故です。オハイオ州で48歳の男性の乗った「ソウル」が自宅駐車場で出火し、男性は死亡しました。この事故をきっかけに、CASは現代・起亜自の車両火災について集中的に調査し、米政府や検察に請願を提出してきました。しかし現代自は、警察が「運転手は事故当時、麻薬(ヘロイン・フェンタニル)を過剰に服用し、停車した状態でアクセルを踏んで空ぶかしを繰り返した」との調査結果を出したとして、車両の欠陥が原因ではないと反論しています。昨年10月にはCASの要請により、米上院議会が現代自を呼んで聴聞会を開催しましたが、結論は保留となりました。欠陥の根拠が不足していたためだとみられます。

 現代・起亜自は車両の欠陥を否定しているものの、調査結果によっては現代・起亜自が深刻な打撃を受ける可能性があります。米国の政界でも注目されている上、米国内で自国の産業を保護する動きもあり、今後の動向が懸念されます。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/04/03/2019040380189.html?ent_rank_news

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【当社(現代車)は電気車の敵でない】「電気車が主流だが、韓国だけが水素車」韓国-欧州、エコカーをめぐり神経戦

1: 右大臣・大ちゃん之弼 ★ 転載あかん 2019/03/26(火) 21:07:15.82 ID:CAP_USER
現代自動車の水素車を開発する核心人材と欧州の完成車会社の専門家らがエコカー技術をめぐり微妙な神経戦を繰り広げた。韓国政府主導の「水素経済」に対して欧州の専門家は電気車の市場拡大と経済性を比較優位をめぐり舌戦を続けた。 

  ミハエル・ライテラー駐韓欧州連合(EU)代表部大使は26日、ソウル汝矣島(ヨイド)コンラッド・ソウルで開かれた「韓国-欧州未来自動車カンファレンス」の基調演説で「韓国は水素燃料電池車両に大きな期待を駆けており、政府が計画を発表して水素経済のイニシアチブを推進すると公言した」として「今年、水素車4000台の普及を目指してるが、575台だけが販売されてまだ道のりが遠い」と話した。 

  彼は「欧州連合は昨年、電気車30万台以上が販売され、今年は電気車20種がさらにリリースされる予定」と強調した。文在寅(ムン・ジェイン)大統領が1月、蔚山(ウルサン)で「水素経済の活性化ロードマップ」を発表して水素車の拡散を明らかにしたことに関連してEUの電気車拡散速度をさらに高く評価した発言に読まれる。 

  欧州地域の完成車メーカーでも水素車の拡散戦略に疑問を抱いた。特に、トラックなど商用車は乗用車とは違い、利益を得るための企業の投資品目ということから水素車より電気車の経済性がさらに高いという見解だ。 

  トラックバス代替輸送部門副社長のフェリックス・クェベルト氏は「商用車は水素車で発展するよりバッテリー(電気車)で発展する方向がさらに望ましい」として「電力料金が低くなったため、総所有費用(TCO)の側面で経済性が確保された」と明らかにした。水素車の充電インフラが電気車の生態系に比べて十分に整えられていないという点も主な比較対象だった。 

  水素車に対する疑問が相次ぐと、現代自動車燃料電池事業部のソ・ギョンウォン・チーム長は「当社(現代車)は電気車の敵でない」と発言した。水素車の不足した経済性とインフラ拡散速度に対しても彼は「トヨタなど自動車メーカーを含んでエア・リキードのような約50社と協約し、充電所のインフラを持続的に拡散している」と反論した。 

  現代車は昨年10月、フランスのエネルギー企業「エア・リキード」、多国籍エネルギー企業「エンジー」とともに水素車充電所の拡散を約束した。現代車が含まれた「水素連合」には約50社以上の自動車・エネルギー企業が力を合わせている。 

  この日、カンファレンスでディスカッションを主宰した国民(ククミン)大学自動車融合大学のチェ・ウンチョル教授は「水素車がガソリンスタンドのように多くの充電設備を確保することができるか疑問が提起されるのは当然だ」とし「長い目で『脱炭素』のために水素を持続的に研究しなければならないのは事実だが、欧州と韓国の水素車に対する拡散性・経済性に対する見解の差は明らかに存在する」と話した。

https://s.japanese.joins.com/article/j_article.php?aid=251719&servcode=300&sectcode=320
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]2019年03月26日 17時41分

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文在寅大統領が2月2日、現代車の次世代自動運転走行水素車「NEXO」の機能を見ている。(写真=青瓦台写真記者団)

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