脱亜論

もしサムスングループが倒れたら、韓国経済はどうなるだろうか？韓国経済の将来を心配している人なら、少なくとも一度は考えたことのある問題であろう。
サムスンが韓国経済に占める割合が絶対的なうえに、いくら「グローバル超一流企業」であっても、（何かをきっかけに）一気に崩れ落ちるのが今の経済環境だからだ。
　
最近、この問題を本格的に取り上げた本が出版された。財閥改革論者のソウル大学行政大学院のパク・サンイン教授が書いた
『サムスン電子が没落しても韓国が生き残る道』だ。題名がやや刺激的なためか、一部では「サムスン解体論」ではないかという反応も出ている。

パク教授は、ノキアの没落とフィンランド経済への影響を通じて、サムスンと韓国経済の将来に対する見通しを示そうとした。
実際に、ノキアが成長を続けている当時はノキアの没落を語る人はほとんどいなかった。

ノキアは13年間、世界の携帯電話市場で1位を守り続けながらイノベーションを怠らなかった。頂上に立った後も天文学的な資金を研究・開発（R＆D）に投入した。
逆説的にも、スマートフォン時代の到来をいち早く認識したのも、アップルではなく、ノキアだった。

違いは、ノキアは自らが作った枠組みの中で漸進的イノベーションを進めたのに対し、アップルは枠組みそのものを揺るがす断絶的イノベーションに出たことだ。

パク教授は「ノキアの没落は、技術や戦略の失敗の問題ではない。情報通信技術（ICT）のような革新的な産業では、挑戦企業によって創造的な破壊が起き、
既存の事業者が消滅する。既得権を持つ支配的事業者は、枠組みを覆すような断絶的イノベーションに消極的にならざるを得ない。
老化が自然現象であるよう、創造的破壊は経済現象であり、サムスン電子もこれを免れないだろう」と指摘する。

サムスン側は論理の飛躍だと反論している。サムスングループのある役員は、「ノキアが失敗したから、サムスン電子もそうなるという主張は、一般化の誤りだ」と指摘した。
サムスンはまた、自らが危機と判断し、絶えずイノベーションを行っていると強調している。

イ・ジェヨン・サムスン電子副会長が経営の前面に出てから「選択と集中」を行い、バイオ、スマートカー、バーチャルリアリティなどの次世代産業に挑戦していると強調した。
最近は、「スタートアップ・サムスンカルチャーの革新」を宣言し、組織文化を変えているとも話した。

パク教授は、このようなイノベーションに向けた努力を認めながらも、
「イ・ジェヨン副会長の継承とコーポレート・ガバナンスを強化することに焦点が当てられており、真のイノベーションとは程遠い」と指摘する。

パク教授は、サムスン電子が没落すると、循環出資でつながっているサムスン生命やサムスン物産など、系列会社の株価が共に暴落し、
サムスングループ全体の破産に広がって、結局、韓国経済の危機をもたらすことになると警告する。

外国人投資家が資金を回収し、国家信用格付けが急落して、通貨危機と同様の事態が発生する可能性があるということだ。
したがってパク教授は、イスラエルが2013年から財閥改革を強く進めているように、韓国も企業所有・支配構造の改善、
金産分離（金融資本と産業資本の分離）の強化、経済力集中の抑制などを通じて「サムスンリスク」に備えなければならないと強調している。
　
サムスングループの役員は、「パク教授の主張は、既存の財閥改革論にノキアの事例を入れて再梱包したもので、目新しいものはない」と批判した。

サムスンが今後どのような道を歩むかを正確に予測することは非常に難しい。
ただし、サムスンが韓国経済に占める割合が過度に大きいだけでなく、その割合がますます大きくなっているのは厳然たる現実だ。
「サムスンリスク」は現存する危険ということだ。最悪のシナリオを想定し、衝撃を最小限に抑えられる対策を用意しなければならないのも、そのためだ。

2016.04.06 07:19
http://japan.hani.co.kr/arti/opinion/23796.html